CPVとは？

CPVとは、cost per view（視聴単価）の略で、動画広告の再生回数1回ごとに広告主が料金を支払う価格モデルを指します。 

CPVといえば、かつてはアドウェアと呼ばれるものを指していましたが、ここで扱うCPVとは別物なのでご注意ください。アドウェアとは、インターネットを介さずに動作し、ユーザーがアプリケーションやソフトウェアをダウンロードする際に不要な広告を表示するソフトウェアのことです。幸い、最近では両者が混同されることはまずありません。 

CPVが必要な理由 

動画広告キャンペーンでは、クリック単価（CPC）かCPVモデルを選択できます。 

CPCモデルは一般的ですが、視聴者が動画を全部視聴したかどうかに関係なく、広告がクリックされるたびに料金が発生します。CPVモデルなら、より費用対効果の高いアプローチが可能です。使用するプラットフォームにもよりますが、ユーザーが動画を一定時間以上視聴した場合にのみ料金が発生します。たとえば、Googleで必要な広告再生時間は30秒ですが、Twitter（現X）ではデフォルトで15秒です。 

CPVモデルでは、たまたま広告を見たユーザーや、誤ってクリックしたユーザーの分の料金を支払う必要はないということです。理想的なオーディエンスに焦点を当て、動画広告に興味関心を示したユーザーが、それを再生した場合にのみ料金を支払えば済みます。 

CPVの入札額の上限を決める方法

入札額の上限を決める際は、リーチ、予算、支出の3つを念頭に置く必要があります。

まず、リーチ（広告を見る可能性のある推定ユーザー数）を確認します。次に、広告に使える日次予算の上限を確認します。最後に、動画広告の再生あたりの予算を決めます。

入札額の上限を高くすれば、より多くの再生回数を獲得できますが、その分予算を多く使うことになります。コストを抑えたいのか、できるだけ多くの再生回数を獲得したいのか、優先順位を考えてみましょう。

CPVが広告ランクに与える影響

入札額の上限は広告ランクにも影響します。入札額の上限が高いほど、検索エンジンで広告が表示される確率が高くなります。 

また、広告の表示位置にも影響します。入札額が高ければ高いほど、より見やすい位置に表示されます。 

CPVとCPCV、CPI、CPMの違い

CPVは、知っておくべき広告指標の1つに過ぎません。次の指標も併せて活用することで、キャンペーンの効果をより包括的に把握できます。 

CPM

1,000インプレッションあたりのコスト（CPM）とは、広告が1,000回表示されるごとに広告主に課金する広告モデルです。ブランド認知やブランド再認キャンペーンに適しており、できるだけ多くの人に向けて名前を露出させることができます。 

CPCV

視聴完了単価（CPCV）とは、その名のとおり、ユーザーが動画を最後まで視聴した時点で広告主に課金する広告モデルです。 

CPVとCPMでは、トップオブファネル（TOFU）を狙ったキャンペーンを手頃な予算で実施できます。一方CPCVは、実際のエンゲージメントを計測する方法としてはるかに効果的です。

CPI

インストールあたりのコスト（CPI）では、モバイルアプリキャンペーンの獲得コストを特定できます。獲得コストとは、ユーザーを獲得してアプリをダウンロードおよびインストールしてもらうまでにかかるコストのことです。CPIを使用してオーディエンスを絞り込み、確度の高いCPCVキャンペーンを実施できます。

CPVの計算方法：視聴単価の計算式 

CPVを求めるには、総広告費（広告支出）を総再生回数で割ります。計算式は次のとおりです。

広告に2,000ドルを費やし、再生回数1万回を獲得したとします。CPVは次のようになります。

CPV = 2,000ドル/1万

CPV = 1再生あたり0.2ドル（20セント）

視聴単価のベストプラクティス – CPVを最適化して高める方法 

CPVを最適化する前に、理想的な範囲を把握しておきましょう。 

CPVは、一般に3～30セントが良いとされています。ただし、正確な金額はキャンペーンの種類、業界、オーディエンスによって大きく異なります。また、CPVが悪ければ、広告予算が許す範囲を超えてしまうかもしれません。 

ブランド認知のために広告を出稿しているなら、オーディエンス一人ひとりに動画を見てもらうために支払える金額を考えてみてください。コンバージョン率に重点を置いているなら、CPVだけでなくほかの指標も一緒に計測しましょう。

CPVと各種指標を併用

CPVだけでは全体像はつかめません。CPM、CPI、CPCVなどほかの指標も考慮すべきです。また、入札額の上限、実際のインストール数やコンバージョン数もトラッキングしましょう。 

このような包括的なアプローチにより、何がうまくいき、何がうまくいかないのかを把握し、資金不足に陥る前に改善すべきキャンペーンを特定できます。 

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動画広告キャンペーンを最適化

動画広告キャンペーンにお金をかけるのであれば、成り行き任せにしてはいけません。動画広告のベストプラクティスに従って、キャンペーンを最適化しましょう。 

リーチの質を高めてオーディエンスとのつながりを強化するには、時間をかけて広告ターゲティング、ランディングページ、キーワードを改善する必要があります。また、関連するタグを使用し、各キャンペーンをテストすることで、キャンペーンのパフォーマンスは徐々に向上していくでしょう。 

高品質で興味関心を引く動画を制作

オーディエンスに動画を見てもらいたいなら、魅力と関連性を高めることが重要です。高品質な動画の制作に投資し、さまざまなバージョンを継続的にテストして、オーディエンスに刺さる広告に仕上げいきましょう。

重要なポイント

• 視聴単価（CPV）とは、ユーザーが広告を一定時間視聴するごとに広告主に課金する広告モデルです。
• 動画広告の総コストを総再生回数で割ることで、CPVを計算できます。
• CPVはどのような動画広告キャンペーンにも不可欠であり、CPM、CPI、CPCVといったほかの指標と並行して監視する必要があります。
• CPVを最適化するには、魅力的な動画の制作に投資し、オーディエンスにさまざまなバージョンをテストして、ほかの指標も確認しながら、うまくいっている点や改善点を明らかにする必要があります。

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DMP（データマネジメントプラットフォーム）とは、デジタル広告を目的として顧客データの収集、保存、展開に使用する一元化されたデータベースです。DMPでは、複数のチャネルからデータを蓄積し、ユーザーのデモグラフィック情報、興味関心、オンライン行動などをまとめて全体像を把握できます。

DMP（データマネジメントプラットフォーム）とは？

DMPは、個々の顧客に関するプロファイルを形成し、全体像を分析して、マーケティングキャンペーンでパーソナライゼーションを促進するためのツールです。 

多くのマーケターがペルソナ、つまり理想的な架空の顧客プロファイルに基づいてキャンペーンを作成していまが、架空の話や推測に頼ることなく、アプリマーケティングキャンペーンを成功できるとしたらどうでしょう？リアルタイムの行動や興味関心に基づいて、デジタル広告枠の購入を自動化できるとしたらどうでしょう？

DMPを利用すれば、次のことが可能になります。 

• ビジネスインテリジェンスと自動化により、データを最大限に活用する
• 顧客の行動や好みに関する貴重なインサイトを得て、広告費を最適化し、データプライバシー規制を遵守する
• 顧客関係管理プラットフォーム、顧客データプラットフォーム、デマンドサイドプラットフォームとの連携により、技術スタックを強化する 

データマネジメントプラットフォームがアプリマーケターにとって重要な理由

DMPは、プログラマティック広告（AIや機械学習を使用してメディアバイイングを自動化）にとって不可欠であり、モバイルのユーザー獲得で重要な役割を果たしています。 

オーディエンスについて収集したさまざまな情報を考えてみましょう。 

DMPを使えば、ファーストパーティ、セカンドパーティ、サードパーティのデータを組み合わせて、全体像をより明確に把握できます。では、データの種類を確認しておきましょう。

• ファーストパーティデータとは、ウェブサイトやアプリなどのソースから直接収集されたデータを指し、通常は企業自身が所有します。 
• セカンドパーティデータとは、いったんある当事者によって収集され、契約によって別の当事者に共有されるデータを指します。信頼できるパートナーから共有されるソーシャルメディアのプロフィールやカスタマーレビューなどが含まれます。 
• サードパーティデータとは、複数のソースから収集され、サードパーティ組織によって集計、販売されるデータを指します。プログラマティック広告では、特定のオーディエンスのターゲティング、ユーザーの行動のトラッキング、キャンペーンの最適化、結果の計測に使用できます。

一元化されたシステムがなければ、アプリマーケターは複数のデータタイプやソースからインサイトを引き出すことに終始しなければならず、貴重な管理時間を費して、広告を掲載する方法や場所を手動で判断することになります。 

DMPがあれば、異なるソースからのデータを一元化し、顧客の行動を統合的に把握できるだけでなく、管理ソフトウェアを使用してデータをアクティブ化し、キャンペーンに役立てることもできます。 

データマネジメントプラットフォームの開発

BlueKaiと呼ばれる最初のDMPは、IT起業家のOmar Tawakol氏によって開発されました。Tawakol氏によると、企業は顧客に関する基本的な情報は持っていましたが、買い手の意図という重要な鍵を見逃していました。たとえば、Expediaのような旅行サイトをクリックした場合、旅行を計画する意図があることがわかります。

Tawakol氏のアイデアが形になるまでには時間がかかりましたが、DMPは今やデジタル広告業界には欠かせない存在です。2014年、Oracleが創業わずか6年のBlueKaiを4億2,000万ドルで買収しました。 

DMPは、広告掲載に絡む推測や交渉を排除しました。オーディエンスデータのセグメント化、効率的なプレースメントの特定、自動入札による広告インプレッションの売買を可能にし、プログラマティック広告を促進します。

DMPとCDP、DSP、DCR

ここで、DMPとCDP（顧客データプラットフォーム）の違いを説明しておきましょう。CDPは、複数のソースの顧客情報を単一のデータベースに集約します。集約される顧客情報には、個人を特定できる情報と匿名の行動データの両方が含まれます。しかし、CDPは単なるデータベースであり、マーケターがデータを分析したり、何らかのアクションを起こしたりすることはできません。CDPは、CRMやDMPなどデータを必要とするプラットフォームとデータを共有するための橋渡しとして機能します。

データマネジメントプラットフォーム（DMP）は、データの保存だけではなく、顧客の行動に関するインサイトの獲得、キャンペーンの実行、リードの生成といった機能を備えたSaaSプラットフォームです。DMPの主な用途は、セグメンテーション、ターゲティング、パーソナライゼーションです。 

DSP、DCRという用語も併せて確認しておきましょう。 

• デマンドサイドプラットフォーム（DSP）とは、リアルタイム入札により、広告主が複数のパブリッシャーから広告枠を購入できるプラットフォームを指します。広告主は、オークション形式のマーケットプレイスでインプレッションに入札し、DMPに蓄積されたユーザーデータにもとづいて広告をターゲティングできます。たとえば、Meta広告マネージャは、FacebookやInstagramの広告インベントリを購入できるDSPです。

• データクリーンルーム（DCR）は、データ共有ソリューションの1つで、2つの当事者がファーストパーティデータのセットを安全かつコンプライアンスに則った方法でマージできます。iOSのプライバシーアップデート以降、広告主がファーストパーティデータを取得するハードルは高くなりました。DCRは顧客のプライバシーを守りつつ、ターゲティングのためのより強固なデータプロファイルを構築できるため、急速に人気が高まっています。DCRとDMPは別個のプラットフォームではありますが、補完的な関係にあります。Google、Meta、Amazonはそれぞれ独自のDCRサービスを有しています。

DMPの仕組み

簡単に言うと、DMPはさまざまなチャネルやデバイスからファーストデータ、セカンドデータ、サードパーティデータを収集し、匿名化します。手順を見てみましょう。

1. マーケターがDMPを設定し、初期データを投入して基盤を整えます。初期データは次のとおりです。
   1. オンラインデータ：モバイルアプリ、ウェブサイト、アナリティクスなどから 
   2. オフラインデータ：CRM、購買履歴、メールなどから
2. DMPがデータを蓄積、匿名化し、分類します。
3. マーケターがデータにタグを追加し、必要に応じてさらに分類します。
4. DMPがレポートとオーディエンスのンサイトを提供します。
5. DMPが一般的な広告ネットワークやデジタルチャネルと連動し、データをアクティブ化します。
6. マーケターは、インサイトにもとづいてキャンペーンを設定し、リアルタイムの顧客データに合わせて実行できます。

DMPでできること

DMPがどのようなものかおわかりいただけたでしょうか。データを活用して広告のエンゲージメントを高める、それがDPMです。 

次は、アプリマーケティングの強化に役立つDMPの6つの特長をご紹介します。

1.視聴者をセグメント化

プログラマティック広告がなかった頃、多くのアプリマーケターは大まかなデモグラフィックにもとづいてオーディエンスをセグメント化していました。DMPでは、AIによって拡張された豊富なデータにより、興味関心、行動、ニーズなどにもとづいてオーディエンスをセグメント化できます。オーディエンスを構築、セグメント化したのち、アルゴリズムを用いて類似オーディエンスを見つけることもできます。   

2.広告をパーソナライズ

オーディエンスをセグメント化したら、パーソナライズされた広告キャンペーンを実行できます。たとえば、Eコマース企業を考えてみましょう。自社ブランドや現在販売中の商品などの一般的な広告を出すのではなく、DMPで特定のユーザーが興味関心を持ちそうだと判断した特定の商品の広告を出すことができます。 

3.デバイスをまたいでリターゲティング

DMPはさまざまなデバイスのデータを統合しているため、パーソナライズされた広告キャンペーンを実行して、デバイスやチャネルを横断してインプレッションを活用できます。DMPをDSPに接続することで、サイトからサイトへ、デスクトップからモバイルへとユーザーを追跡する広告キャンペーンを設定できます。

4.マーケティングROIを向上

DMPには、広告費の最適化に役立つというメリットもあります。顧客の行動や好みに関するデータを分析することで、ターゲットオーディエンスにリーチするために最も効果的なチャネルやメッセージを判断できます。これによって、広告予算を効果的に配分し、より良い成果を達成できます。

5.オーディエンスインサイトを獲得

広告キャンペーンから購入までをトラッキングできるため、遡及的に情報経路をたどり、実際に製品やサービスを購入したユーザーについてのインサイトを得ることもできます。高度な分析で市場調査をまとめ、顧客の主要なデモグラフィック属性や行動属性を共有できます。  

6.コンプライアンスを遵守

DMPの最も重要なメリットは、データプライバシー規制の遵守に役立つことです。一般データ保護規則（GDPR）やその他の個人情報保護法が施行され、企業は顧客データの収集や共有方法に注意を払う必要があります。GDPRの下でEU市民のデータを誤って扱った場合の罰金は、最低でも1,000万ユーロ、または企業の収益の2%です。DMPにより、企業は法律の範囲内にとどまり、高額な罰金を回避し、評判を守ることができます。 

データマネジメントプラットフォームとマーケティング技術スタック

DMPは、アプリマーケターの技術スタックの1つに過ぎません。ビジネスに合わせて技術スタックを構築するのは手間がかかります。ベンダーを選び、連携先として複数のプラットフォームを探す必要もあるかもしれません。マーテックの選択肢の多さは、まさに圧倒的です。プラットフォームの数はこの10年（2012～2022年）で約10倍になり、現在はマーケティングオートメーション、分析、アトリビューションなどに対応しています。

DMPは必要か？

DMPはどんな企業に適しているのでしょうか。DMPを構築、運用できる専門のマーケティングチームがないスタートアップ企業には不要かもしれません。デジタルマーケティングエージェンシーにDMPの管理を任せるという選択肢もあります。小規模なスタートアップ企業の場合、まずは無料の製品分析ツールを導入して基本的な分析からスタートし、その後スケーラブルな成長に備えて、より堅牢な有料の製品スイートに移行するというケースが一般的です。

マーケティングチームが確立している中堅、大企業は、DMPを導入し、モバイル広告キャンペーンを自動化、最適化すべきです。アプリマーケターが製品ライフサイクルの各段階で活用すべきツールの種類を見ていきましょう。 

テスト期

• アプリ計測に向けた製品分析

導入期

• アトリビューションプロバイダーと連携し、計測とマーケティングオートメーションにより広告オーケストレーションを実現

成長期

• メディアパートナーとロケーションサービスで広告オーケストレーションを促進
• スタックコネクターとしてのCDP

成熟期

• 計測のためにクラウドストレージを導入し、データを可視化
• スタックコネクターとしてのDMPおよびマーケティングクラウドプラットフォーム

ユーザー獲得のためのマーテック基盤を構築

DMPはスタックコネクターとして機能し、アプリの成長をサポートして、製品を成熟へと導きます。DMPを効果的に利用するには、いくつかの基盤が必要です。

• リードと顧客情報を格納するCRMプラットフォーム
• 一元化されたデータベースでデータを整理、蓄積するCDP
• 広告インベントリを購入するDSP

さらに、国際的な規制に準拠したクリーンなデータ運用を維持するために、ファーストパーティデータを収集、保存、分類するベストプラクティスを設定する必要があります。

データインテリジェンスでさらに先へ

アプリマーケティング戦略を成熟させるには、さらに一歩踏み込む必要があります。アトリビューションは、結果を計測し、アプリのダウンロードにつながったマーケティングチャネルを把握するための優れたデータインテリジェンスです。モバイルアトリビューションは、各アプリインストールとアプリエンゲージメントを文書化し、参照元のマーケティングまたはメディアソースに紐付けプロセスです。

最後に、アプリ内分析を計測することで、マーケティング施策を一巡させることができます。無料でインストールできるアプリのエコシステムでは、インストールが収益に結びつかないことがあります。リテンションとアプリ内エンゲージメントを計測するツールが必要です。デバイスやプラットフォームを横断してキャンペーン分析を計測できる、AppsFlyerなどのモバイル計測パートナー（MMP）を見つけましょう。

重要なポイント

• DMPは、ファーストデータ、セカンドデータ、サードパーティデータを蓄積、分類する一元化されたデータベースで、データをアクティブ化するためのインターフェイスを提供します。
• DMPは、CDP、DSP、DCRとは異なりますが、マーケターの技術エコシステムにおいて、これらのマーテクツールを補完するものです。
• DMPはプログラマティック広告の重要な要素であり、オーディエンスのセグメント化、類似オーディエンスの特定、自動入札によるパーソナライズされた広告の展開に役立ちます。
• DMPは、スタートアップ企業には必要ないかもしれませんが、アプリマーケターが製品を成熟させるための技術スタックには不可欠な要素です。
• DMPを使い始める前に、CRMプラットフォーム、顧客データプラットフォーム、データクリーンルームなどの基盤を整える必要があります。
• DMPを利用することで、マーケターは広告購入を自動化し、ROIの向上と継続的な成長を実現できます。また、高度な分析とインテリジェンスでキャンペーンの成功を計測できます。

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OTT（オーバーザトップ）とは、従来のテレビ放送やケーブルテレビではなく、オンラインでデジタルコンテンツを配信するサービスです。

OTTとは、従来のメディア消費形態、特にかつて普及したケーブルテレビやセットトップボックスを介さずにコンテンツを配信するサービスを指します。 

『ゲーム・オブ・スローンズ』や『THE LAST OF US』をはじめとるすOTTコンテンツは、すでに一般家庭に浸透しているといっていいでしょう。Statistaによると、2023年のOTT動画の売上は3,161億ドルに達するとみられ、年間成長率は10%になるとしています。ユーザー数は、2027年までに42億1,630万人にのぼると推定されています。 

この動画コンテンツの黄金時代は、広告主にとって絶好のチャンスです。この記事では、OTTの収益性が高い理由と、さまざまな（そして進化する）収益化オプションについて紹介します。 

OTTとは？

OTTとは、既存のケーブル回線をオーバーザトップで（飛び越えて）配信されるメディアのことです。

OTTでは、専用アプリやウェブサイトを通じて、テレビ、デスクトップ、モバイル、ゲーム機、タブレットデバイスでコンテンツをストリーミング配信します。消費者は、従来の放送業者を利用することなく好きな番組にアクセスできます。 

OTTの特徴

• 視聴方法を選べる：従来のメディアが専用のセットトップボックスや電波を必要とするのに対し、OTTではノートパソコン、タブレット、スマートフォン、スマートテレビなどでメディアを配信します。 
• 時間を選べる：従来のメディアでは番組表に沿って放送されるリニア型なのに対し、OTTコンテンツはいつでも好きなときに好きな順番でストリーミング再生できます。 
• チャンネルも選べる：選択肢が多すぎて困っているなら、デジタルコンテンツプロバイダーが提供する無料広告付きストリーミングテレビ（FAST）を選ぶのも手です。従来のリニア放送のように番組表に沿って配信されます。従来メディアとの違いは、プログラマティック広告を通じて収益化されることで、そのためFASTはコネクテッドTVの一種とされます。
• コンテンツを選べる：従来のサービスプロバイダーにはプログラムマネージャーがいて、綿密なリサーチに基づいて放送する番組、映画、楽曲を決めていました。OTTでは、メディア企業のアプリやウェブサイトから、自分の好みに合ったコンテンツを再生できます。

また、メディア企業やマーケターは、番組や広告にエンゲージしたユーザーから直接的なフィードバックを大量に得ることができ、それがコンテンツ制作や広告戦略の指針となります。

OTTにはメリットばかり

OTTはメディアの消費者と制作者の間の力学を一変させました。従来のメディアモデルでは、放送ネットワーク、ラジオ局、ケーブルテレビプロバイダーなどの放送業者がコンテンツをひとまとめにし、番組表を組んで放送していました。一方、OTTは放送業者を介さないため、消費者は制作者のアプリやウェブサイトにログインし、好きなコンテンツを選んで、楽しむことができます。

中間業者を挟まないため、制作者やマーケターはオーディエンスと直接つながることができます。これは大きなチャンスであり、体験をパーソナライズして、オーディエンスが求めているものに合致したコンテンツを提供できます。

OTT収益化モデル

OTTは効果的な収益モデルなしには成り立ちません。ここでは、パブリッシャーが収益を上げるための6つの方法を紹介します。

1.サブスクリプションビデオオンデマンド（SVOD）

SVODモデルでは、月額のサブスクリプション制になっているものが多く、ユーザーは毎月定額を支払いコンテンツを好きなだけ視聴できます。Apple TV+、Amazonプライムビデオ、HBO Max、Disney+、SkyはすべてSVODモデルを採用しています。音楽ストリーミング配信のSpotify、Apple Music、Tidalも同じアプローチです。

2.アドバタイジングベースドビデオオンデマンド（AVOD）

AVODでは、フリーミアムまたは割引価格でサービスを提供し、収益の大半を広告から得ています。DailyMotion、Pluto TV、YouTube、4OD、Crackle、Spotify、TubiはAVODモデルを採用しています。

ブロードキャストビデオオンデマンド（BVOD）もAVODの一種です。従来型のパブリッシャーが提供する広告付きのストリーミングサービスで、NBCユニバーサルによるPeacockなどが挙げられます。

3.トランザクションビデオオンデマンド（TVOD）

TVODは、いわゆるペイパービューモデルです。消費者は、視聴するコンテンツ（動画や楽曲）ごとに料金を支払います。TVODは、スポーツイベント、新作映画、独占コンテンツなどで特に効果的です。

4.無料広告付きテレビ（FAST）

前述したように、FASTは無料のリニア型配信がメインです。Plutoや Samsung TV Plusなどのサービスは広告費によって運営され、従来のテレビと同じように番組表に沿って配信されます。 

5.プレミアムビデオオンデマンド（PVOD）

PVODの収益モデルでは、コンテンツパブリッシャーは動画コンテンツの早期かつ独占配信に対して、プレミアム料金を課しています。TVODとの違いは、ただプレミアム料金が追加されるかどうかです。Disney+で公開された映画『ムーラン』を例に挙げると、公開後3か月は視聴に30ドルの追加料金が必要でした。4か月目以降は、加入者であれば追加料金なしで視聴できるようになりました。 

6.ハイブリッド

OTT分野が成長するなか、プロバイダーはさまざま収益モデルを模索しています。NetflixやHuluは、完全有料会員制としたうえで広告付きサービスを提供しています。一方、Amazonは月額料金制をベースに、独占コンテンツには追加料金を課しています。 

このように、OTTの収益モデルは、消費パターンの変化に合わせて柔軟に変えていくことができます。

広告フォーマット

OTT広告のメリットの1つは、広告主が幅広い広告フォーマットを利用できることです。従来のテレビ放送とは異なり、OTT広告は視聴されるコンテンツやターゲットオーディエンスに合わせて配信方法を変えることができます。

プレロール広告：動画本編が始まる前に表示される短い広告です。 

ミッドロール広告：動画本編の途中で表示される広告で、ユーザー体験を損ねないように自然な切れ目に挿入されます。

ポストロール広告：動画本編が終わった後に表示される広告です。

ピクチャーインピクチャー広告：動画本編の再生中に画面の隅に表示される動画広告です。

インタラクティブ広告：リンク、アンケート、ゲームなどを通じて視聴者に参加を求める広告です。

コンパニオンバナー広告：動画本編の横に表示されるバナー広告です。

アウトストリーム動画広告：記事、フィード、バナーなど、動画本編の枠外に表示される動画広告です。 

OTT広告のメリット

収益を上げるには注目を集めることが重要で、その注目は今、デジタルコンテンツに集まっています。OTT広告はまだ新しいチャネルだと思われていますが、非常に効果的な広告形態となったのにはいくつかの理由があります。 

精密なターゲティング

OTT広告は、1人のユーザーが1つのコンテンツをストリーミング再生するときに配信されます。そのため、マーケターは、興味関心、場所、デモグラフィックなどの属性に合わせてニッチなオーディエンスターゲティングを行うことができます。

一方、従来のリニア放送では、番組の視聴者全員が放送中に流れる同じ広告を見ることになります。従来の広告でターゲティングできるのは、せいぜい市町村規模の地理的地域です。ターゲット層には、その製品に何の関心もない視聴者も多数含まれているでしょう。

エンゲージメントの高いオーディエンス

OTT動画広告の視聴完了率は80%以上です。なぜこんなに高いのでしょうか。OTT広告の多くがスキップできないということもあります。しかし、それ以上に、ターゲティングの精度が高いため、視聴者にとってより関連性の高いものになっているのです。

一方、デジタルビデオレコーダー（DVR）が普及し、テレビコマーシャルを早送りする傾向に拍車がかかりました。今では、テレビ視聴者の半数以上がいつも広告をスキップすると言っています。このように、従来メディアでのマーケティングはなかなか厳しい状況です。

分析しやすい

OTTでは、アプリでコンテンツを選んだユーザー一人ひとりが個別にオーディエンスとなります。オーディエンスの構成人数が1人であるがゆえに、大勢が同時に広告を見た場合よりも属性が明確になります。

また、多くのOTT広告はインタラクティブです。視聴者はリンクをクリックしたり、オプションを選択したりできます。このようなインタラクションから視聴者の好みに関するインサイトを得られるため、マーケティングファネルに落とし込んでおけば、今後リターゲティングキャンペーンを仕掛けることができます。

一方、放送局やケーブルメディアプロバイダーは、番組視聴者の一般的なデモグラフィックしか把握できません。そのため、個々の視聴者をブランドとのエンゲージメントにつなげるのは困難です。

IDFAは不要

データプライバシーをめぐる状況が変化するなかでも、OTT広告では、規則を曲げることなく特定のオーディエンスをターゲットにできます。広告主はファーストパーティーおよびサードパーティーの貴重なデータを得られ、正確かつタイムリーな広告配信に役立てることができます。

OTTの未来

近い将来、より多くの人が、より多くのデバイスで、より高速なインターネット接続を利用するようになるでしょう。OTTのさまざまな側面を見れば、今後数年も成長し続けるであろうことがわかります。理由は次のとおりです。

技術の発達と普及

とにかく、OTTメディアの消費人口が増えています。 

世界中の主要都市で5G技術が徐々に普及し始め、Starlinkのようなインターネットサービスも登場しました。インターネットインフラが成長し、より多くの人が好きなときに、自分のデバイスで、高品質のコンテンツを楽しめるようになってきています。ダウンロード速度の高速化は、より多くの人にコンテンツを届けるだけでなく、ユーザー体験を継続的に向上させていくでしょう。

2025年には、33億人がOTT動画を視聴すると推定されています。特にアジア太平洋地域ではその数が多く、2026年に13億4,500万ユーザーにのぼるとみられています。 

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広告への支出は拡大の一途

マーケターはOTTメディアへの支出を増やしつつ、従来チャネルへの投資も維持しています。米国では、OTT動画広告への支出が2020年（340億ドル）から2025年（630億ドル）にほぼ倍増する見込みです。

ポッドキャスト広告への支出も同じ傾向であり、推定では2025年に25億ドルを超えるということです。テレビ放送の広告収益は、当面650億ドル前後で停滞するとの見通しです。

OTTチャネルへの資金投入が増えれば、競争が激化し、コストが上昇する可能性もあります。OTT広告への投資は早いに越したことはありません。

模索とセルフサービスオプション

Netflixの広告付きプランの発表は、業界に激震をもたらしました（ほかの主要プラットフォームも同じような発表を行いましたが、あまり話題になりませんでした）。このような発表は、パブリッシャーがさまざまな収益モデルを試していることを示しています。 

Hulu+は強固なセルフサービス広告プラットフォームを構築し、多くの広告主に出稿を求めています。Disney+、Netflix、HBOなどが、より活用しやすいデジタル広告商品に投資するのも時間の問題でしょう。

重要なポイント

• OTT（オーバーザトップ）とは、従来のテレビ放送やケーブルテレビではなく、オンラインでデジタルコンテンツを配信するサービスです。
• OTT広告によって、マーケターは、興味関心、場所、デモグラフィックなどの属性に合わせて、ニッチなオーディエンスを正確にターゲティングできます。
• 主なOTT広告モデルには、サブスクリプションビデオオンデマンド（SVOD）アドバタイジングベースドビデオオンデマンド（AVOD）、トランザクションビデオオンデマンド（TVOD）、無料広告付きテレビ（FAST）、ハイブリッドの5つがあります。ハイブリッドサービスやセルフサービスを提供するプラットフォームが増えています。
• 広告主は、幅広い広告フォーマットの中から、コンテンツやオーディエンスに合ったものを選ぶことができます。
• OTTは、今後数年で劇的に成長すると予測されています。オーディエンスが従来のメディアから離れ、インターネッインフラの向上がもたらしたストリーミングを選ぶようになったからです。 

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CVR（コンバージョン率）とは、ユーザーがどのくらいの割合で期待される行動を取ったかを示すマーケティング指標です。

CVR（コンバージョン率）

CVR（コンバージョン率）は、キャンペーンやコンテンツの効果を計測するために使用されます。具体的には、リンクをクリックする、イベントに登録する、製品やサービスを購入するなど、閲覧者が期待されるアクションを実行した頻度を示します。

CVRは常にパーセンテージの形式で表され、高いほどキャンペーンが成功していることを意味します。CVRの平均値は業界によって異なりますが、通常は1桁台前半です。たとえば、アプリのダウンロードのうち、購入につながるのは通常たった2%です。つまり、CVRがわずかに変化しただけでも、その影響は大きなものになる可能性があるということです。

CVRが重要である理由 

CVRは、当該のページやコンテンツがどれだけ効果的かを示すため、有益な指標です。

結局のところ、コンテンツ制作は趣味や自己表現ではありません。すべてのコンテンツには、ユーザーに購入してもらう、登録してもらう、またはその他のアクションを実行してもらうなど、マーケティング計画の一環としての目的があるのです。ページビューやインプレッションのような指標は有益ですが、コンテンツがユーザーの行動を促す役割を果たしているかどうかを示してはくれません。 

例として、アプリのダウンロード数を増やすというコンバージョン目標を策定してデジタル広告キャンペーンを実施する場合を考えてみましょう。アプリがリスト掲載されたページにおける当該アプリのクリックスルー率（CTR）が高くても、実際にそのアプリをダウンロードする人が少なければ、キャンペーンが想定どおりに成功しているとは言えません。 

CVRは、マーケターが自らのマーケティングファネルの弱点を把握するうえで役立ちます。上記の例では、広告自体はうまく機能している（明らかにユーザーの興味を引いている）のですが、ランディングページやプロモーションオファーには対処すべき問題があるかもしれません。 

CVRの計算方法

Google AnalyticsやAppsFlyerなどの分析プラットフォームの多くでは、目標を設定しておけばCVRは自動計算されますが、簡単な計算式を使って自分で計算することもできます。 

まず、コンバージョン数（期待されるアクションを実行したユーザー数）を、コンテンツにおけるインタラクション（閲覧する、開く、クリックするなど）の回数で割ります。次に、この端数に100をかけてパーセンテージを求めます。 

たとえば、ランディングページの閲覧数が1,000で、そのうち25セッションが購入に至った場合、CVRは2.5%（25÷1,000＝0.025、つまり2.5%）となります。 

CVRに影響を与える要因

オンラインでの購入決定が、一般的にどのくらい複雑かを考えてみましょう。ユーザーはその製品を気に入っているでしょうか？その製品は、ユーザーが想定している場所やデバイスでちゃんと機能するでしょうか？レビューでの評判はどうでしょうか？価格に見合う価値があるでしょうか？他のサイトでもっと安く買えないでしょうか？この企業は信用できるでしょうか？販売する側は、非常に短時間のうちにユーザーの関心を捉え、購入を妨げる論拠に対処する必要があります。

もちろん、説得力のあるメッセージと画像で製品やサービスの価値を示すことも重要です。しかし、それだけでは十分ではありません。明確な行動喚起（CTA）と、シームレスなユーザー体験の提供も必要です。CVRに影響を与える主な要因は、以下のようなものです。 

1. ページのロード時間　ユーザーは、サイトの読み込みが数秒で完了しない場合、興味を失ったり、信用できないと判断したりして、サイトを離れる傾向があります。Portentの調査によると、1秒で読み込まれるサイトは、読み込みに5秒かかるサイトよりも2.5倍多く顧客のコンバージョンを獲得しています。  

2. ページのデザイン　ウェブサイトとページのデザインは、ユーザー体験の面と、サイトおよびページの最適化の面で非常に重要です。ウェブサイトをモバイルでの閲覧のために最適化し、ウェブデザインのベストプラクティスに準拠させるべきであることは言うまでもありません。画像、図表、動画、小見出しなどを使って、文章が長過ぎるかたまりにならないよう分割する必要があります。コンテンツは要点を絞った簡潔なものにして、行動喚起（CTA）を目立たせることも重要です。  

3. 差別化　自社のページがAmazonやAppleまたはAndroidのアプリストアのようなサードパーティのマーケットプレイスでホストされている場合、ページのデザインを自由に設定することはできません。また、自社コンテンツはおそらく、ほぼ同じ製品を販売している競合他社のコンテンツと並べて表示されます。マーケットプレイスのコンバージョンを最適化するには、各マーケットプレイスサイトに固有のベストプラクティスに従い、ソーシャルプルーフや人目を引く画像を使用して、自社コンテンツを際立たせましょう。

4. 価格とオファー　製品やサービスに興味があるユーザーであっても、価格を見て購入を思いとどまってしまうかもしれません。競合他社とのベンチマークを実施して、自社の料金や価格体系が同等の製品やサービスの平均的な価格帯から外れないようにします。プロモーションオファーを活用すれば、ユーザーのコンバージョンを促す雰囲気や焦燥感を生み出すことができます。 

5. CTAメッセージ　CVRに影響を与えるもっとも重要な要素は、行動喚起（CTA）です。効果的なコンテンツでは、ユーザーの動きの流れを止めないようにプロンプトを活用しています。ユーザーが次に取るべきステップを明確に示し、期待される結果に到達させるために適切な文言を選びましょう。「登録する」や「さらに詳しく」といった普通のCTAメッセージだけでよしとせず、行動を起こすことで得られる価値を強調するために、枠に捉われない発想を。たとえば、単に「登録する」とするのではなく「お得なプランで今すぐ登録」、または「さらに詳しく」の代わりに「次の旅先の候補はこちら」、などです。サードパーティのサイトなどからCTAのアイデアを見つけ、どのようなものが効果的かテストするのがおすすめです。 

6.CTAの形式と配置　もっとも一般的なCTAはボタンですが、CTAの形式はそれだけではありません。バナー、ポップアップ、スライドイン、フォーム、インラインリンクはすべて、ユーザーに行動を促すためのオプションとして利用できます。実績のあるボタン形式にこだわるなら、デザイン（色のコントラストや文字のスペース）と、ページ内での配置に注意することが必要です。たとえば、コンテンツの内容が長い場合、文章の区切りにCTAを1つ、さらに文末にももう1つCTAを入れるとよいでしょう。

CVRアップに欠かせない定石のヒント

漏れのあるマーケティングファネルなんて、何の役にも立ちません。こちらでご紹介する、CVRを最適化するためのヒントを活用して、収益アップとマーケティング費に対する投資収益率（ROI）の向上を促進しましょう。 

CVRに関する、避けるべき3つの間違い

あなたの会社は、CVRで同業他社に遅れをとっているとします。さて、ではどうすれば良いでしょうか？以下に挙げるような、CVR担当の新参者にありがちなミスに注意してください。 

1.計測する行動が間違っている

堅実なコンテンツ戦略を策定しているならば、個々の広告やコンテンツは目標達成につながっているはずです。しかし、目標はどのようなコンテンツでも同じではありません。もちろん、マーケティングの究極的な目標は、ユーザーに購入プロセスを完了してもらうことです。ファネルの最下部では、この「購入」が計測すべき行動です。 

しかし、ファネルの上部や中部のコンテンツでは、購入はコンバージョンを定義する目標ではないかもしれません。代わりに、リードジェネレーションとリードナーチャリングのコンバージョンに注目しましょう。これには、ユーザーによるリソースのダウンロード、ニュースレターへの登録、ソーシャルメディアページへの「いいね！」の数などが含まれます。 

メールリストへの登録という重要なステップを達成したら、次の目標、たとえば無料トライアルへの登録などに基づいて、コンバージョンを計測できます。 

2.入力を求める情報が多過ぎる

消費者は、Eコマースでショッピングカートに一度入れた製品やサービスの70%近くをカートから削除します。なぜでしょうか？それは、チェックアウトのプロセスが面倒だからです。オンラインチェックアウトのプロセスには平均で23もの要素があります。この数は、Baymard Instituteが調査で明らかにした最適な要素数の2倍です。 

リードジェネレーションでも、記入するフォームが長いと、ユーザーは完了まで我慢できず記入を途中でやめてしまいます。所要時間の長さや体験の質の低さが、それに耐えることで得られるメリットを上回ると顧客が感じた場合、コンバージョンは見込めなくなります。 

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3.十分な情報を提供していない

どの程度の情報を顧客に提供するか判断する際には、慎重にバランスを取ることが必要です。しかし、顧客は次のステップに進む前に、それによって得られる価値を明確に理解することを望みます。この要望に応えるうえでは、以下の方法が役立ちます。

• 有形無形のメリットをリストアップする
• 写真、動画、製品の詳細を数多く表示する
• カスタマーレビュー、業界における受賞、メディア掲載などのソーシャルプルーフを提供する

また、消費者は自身の個人情報の扱われ方にも注意を払っています。たとえば、メールリストに登録してもらいたい場合は、想定される配信頻度を伝えることや、自社のプライバシーポリシーを明示すること（顧客データを売却したりしないと信頼してもらうために）が必要です。

無料トライアルや特別オファーの利用をユーザーに勧めたい場合は、CTAに「無料」という文言を追加したり、ユーザーの不安を取り除くために「購入は必須ではありません」や「クレジットカード不要」といった記載を添えたりするとよいでしょう。こうすることで、購入を控える根拠がなくなり、より気軽にオファーを利用しやすくなります。

CVRを高める3つの方法

適切なコンバージョンアクションに的を絞り、リードジェネレーションや購入のリンクを作成したら、次のステップは、より多くのユーザーのコンバージョンを達成するためのコンテンツ最適化です。CVR向上に役立つ以下のヒントを参考にして、収益を伸ばし、マーケティング費のROIを高めましょう。 

1.コンテンツのローカライズ

広告をクリックしたときに、ランディングページが別の言語で表示されたり、自分の知らない文化の知識が必要な内容が含まれていたり、価格表示が自国の通貨ではなかったりすることを想像してみてください。

全世界のオーディエンスを対象とする場合、特に複数の国や地域で有料のキャンペーンを実施する場合は、コンテンツのローカリゼーションが不可欠です。まず、言語や方言の違い、文化的な違いを考慮して、メッセージをローカライズします。このステップでの目的は、国別のウェブページやアプリのリストを作成することで達成できます。 

次に、対象のオーディエンス層に響くように画像をローカライズします。 

最後に、通貨、配送、商品の在庫状況など、コンバージョンが機能的な観点で前もってローカライズされていることを確認します。チェックアウトの最後まで行ったのに、配送料が想定より大幅に高かったり、商品が自分の地域では買えなかったりすると、カスタマー体験はひどいものになります。

2.メッセージのブラッシュアップ

広告のエンゲージメントは高いのに、CVRが伸び悩んでいる場合は、ランディングページのコンテンツの精査が必要です。コンテンツは興味を引くようなものですか？製品やサービスの価値を明確に伝えていますか？  また、広告のメッセージとランディングページのメッセージの間にずれがありませんか？

優れたコンテンツは、顧客の課題を明確化して、当該の製品やサービスがその課題をどのように解決するかを示します。必要性や明確な解決策が示されていなければ、顧客にとって購入する理由はありません。

ページのコンテンツを最適化するために、プロのコピーライターや広告代理店を利用するのも賢明でしょう。市場調査や、動的コンテンツによるA/Bテストは、どのメッセージがオーディエンスにもっとも響くかを明らかにする際に利用できます。 

3.焦燥感の演出

セールスの世界ではとにかく話題を盛り上げようとしますが、それには理由があります。顧客に、何かの抽選に当たったような感覚を与えたいのです。焦燥感を演出することで、お得に購入できたり無料で何かをもらえたりする幸運な機会がもたらされているのだ、と消費者に感じさせることができます。また逆に、行動しない場合、何かのチャンスを失うという喪失感を演出することもできます。以下に例を挙げます。

• 「特別オファー、12月1日までの期間限定」
• 「今すぐ登録すれば100ドルお得」
• 「たった50ドル、しかも無料プレゼントのおまけ付き」

割引や景品なしでも、この戦術を利用することはできます。B2Cのケースでは、在庫僅少であることを強調するのも有効です（「注文殺到中！」、「残りわずか」など）。B2B SaaSでは、非常に直接的な方法で価値をポジショニングできます。自社サービスにより時間を節約できる論拠が用意できているなら、たとえば「今週からは、管理作業を週あたり2時間分短縮しましょう」といったCTAが使えます。 

重要ポイント

CVRは細かい数値に過ぎないかもしれませんが、そこから生じるインパクトは強力です。この指標を使えば、トラフィックのようなあまり重要でない指標に惑わされずに、コンテンツがどれほど効果的にユーザーの行動を喚起しているかを知ることができます。最適化のためのツールと戦略を自在に活用できれば、CVRを向上させ、より多くのリードとセールスを創出できます。 

以下の原則をいつでも肝に銘じておくようにしましょう。

• マーケティング戦略の一環として、ユーザーにどのような行動を取ってもらいたいかを決定する。売上だけでなく、オーディエンス形成やリードジェネレーションのコンバージョンも忘れないこと。
• メッセージの内容と同じくらい、形式やデザインにも気を配る。
• オファーの魅力を高めるために、効果的なCTAを作成する。製品やサービスがユーザーにもたらす価値を明確に示すこと。
• 感情や焦燥感をうまく利用して、ユーザーに行動を起こさせる。
• CVRを長期にわたって追跡する。A/Bテストを実施したり、時とともに少しずつ変更を加えていったりすることで、コンテンツの妥当性を着実に維持する。

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SVODとは

SVODとはサブスクリプションビデオオンデマンドの略。SVODはOTT動画による人気のマネタイズモデルであり、加入者は定額料金を支払うことで、膨大なビデオコンテンツのライブラリに広告なしで無制限にアクセスできます。つまりSVODは、ビデオコンテンツを対象としたSaaSサブスクリプションのようなものだといえます。 

サブスクリプション料金は任意の間隔で課金できますが、多くの場合は月払いか年払いとなります。ユーザーは一度料金を支払えば、その期間中は好きなだけコンテンツを見ることができます。

主なOTTプラットフォームとしては、上記のプラットフォーム以外にも、HBO Max、Hulu、Paramount Plus、Showtime、Apple TV+、ESPN+、Peacockなどがあります。  このタイプのモデルは、サブスクリプション料金が定期的に課金される（すなわち収益が予測可能であり、結果としてより高いLTV（顧客生涯価値）をもたらすことから、ストリーミング業界で非常に幅広く普及しています。 

OTT業界において、マネタイズモデルとしてのSVODの利用がどれほど広まっているかは、すでに全世界で18億8000万人以上（インターネットユーザーの43.2%）がサブスクリプション制のOTT動画サービスを利用しているという事実からも推測することができ、これは今後いっそうの増加が見込まれています。

SVODが利用されているのは、上記のようなエンターテインメントプラットフォームだけではありません。 

他のジャンルでも、SVODモデルで運営されているプラットフォームは多く、例として以下のようなものがあります。

• eLearning
• eスポーツ（ゲーム）
• スポーツ
• フィットネス、ヘルス、ウェルネス

SVODプラットフォームは非常に人気が高いため、最近では次のような質問も提起され出しています。

SVODはケーブルテレビに取って代われるか

今年にはアメリカ人の3人に1人がケーブルテレビを解約する可能性があり、ケーブルテレビの全体的な普及率は2010年の88%から71%にまで低下しています。 

この現象は今や世界中で加速しつつあり、その理由としては以下のようなものが挙げられます。

• SVODプラットフォームで優れたコンテンツを視聴できること
• サブスクリプションプランの料金の手頃さ
• 超高速インターネットの登場
• スマートテレビやスマートフォンの普及 

この現象に拍車をかけているのが、SVODアプリによって実現されるアクセスのしやすさであり、加入者は外出先でも好きなコンテンツを見ることができます。 

webOS（LG TV）やTizen OS（Samsung）のような主要なスマートテレビ用OSにも、多くのSVOD OTTアプリがプリインストールされており、オプションでさらに追加のアプリもダウンロードできるため、視聴者はそうしたアプリにスマートテレビで簡単にアクセスできるようになっています。 

米国では今や、全世帯の85%近くが少なくとも1つのSVODサービスにアクセスしているというのも驚くべきことではなく、これはケーブルテレビの普及率をはるかに上回る数字となっています。 

SVODの契約数は猛烈なスピードで増え続けており、ケーブルテレビの普及率は一貫して低下しているため、今やSVODがケーブルテレビの市場シェアを奪いつつあると言ってよいでしょう。とはいえケーブルテレビは依然として、動画やテレビのコンテンツ視聴に関する支配的なレガシーオプションとしてかなりの市場シェアを占めているため、近い将来SVODに完全に取って代わられるということはないかもしれません。 

SVODプラットフォーム

もっとも人気の高いビデオストリーミングOTTプラットフォームのいくつかは、SVODモデルを利用してオンデマンドコンテンツを収益化しています。国際的なストリーミングガイドサービスであるJustWatchでは、100か国以上におけるSVODサービスへの関心度を計測しています。JustWatchによる、2022年第2四半期の米国におけるストリーミングサービスのパフォーマンスレビューは次のとおりです。

• Netflix：米国のSVODサービスの中では、Netflixが依然としてもっとも人気の高いSVODプラットフォームとなっており、国内シェアの21%を占めています。1997年に設立されたこの定額制ストリーミングサービス／制作の大手企業は、優れたオリジナルコンテンツと厳選コンテンツを組み合わせて、自社プラットフォーム上で提供しています。
• プライムビデオ：Amazonが提供するこのストリーミングプラットフォームは、米国で20%の市場シェアを持ち、厳選コンテンツとオリジナルコンテンツの興味深いコレクションを提供しています。
• Disney+：ディズニーが制作した映画や番組をすべて視聴できるこのプラットフォームは、米国内で14%の市場シェアを確保しています。
• Hulu：米国市場で10%のシェアを持つこのプラットフォームは、テレビ番組や映画のほか、ライブテレビなどのコンテンツも提供しています。 

今後の見通しを検討するため、SVODの新規加入者数を見てみると、アマゾンプライムがトップとなっており、Disney+とApple TV+がそれに続いています。

SVODの利点と欠点

SVODの利点

1 – 予測可能な継続的収益

サブスクリプション収益は月単位または年単位で継続的に確保されるため、OTTプラットフォームを運営し拡大させていくための収益を確実に得ることができます。 

2 – 料金の管理

SVODモデルでは、料金設定に関する制限はありません。さまざまな価格帯やデバイス専用プランを用意したり、コンテンツを配信する場所によって異なるプランを提供したりすることもできます。 

つまり、収益は独自にコントロールできるため、ユーザーあたりの平均収益や解約率に応じて微調整することも可能です。 

3 – ブランドロイヤリティ

主要なユーザーグループに響くコンテンツや、そのプラットフォームでしか視聴できないコンテンツを、制作したり厳選したりして提供すれば、多くの場合ロイヤリティの高い加入者の確保につながり、その加入者が他の人にもサービスを勧めてくれるようになります。 

つまり、長期にわたって継続的な収益を得られるうえ、ユーザーベースの拡大も（コストを払うことなく）期待できるということです。 

SVODの欠点

1 – ユーザー数が比較的少ない可能性

ユーザーによっては、定期的に料金を前払いするよりも、広告が出る代わりに無料でコンテンツを視聴できるシステム（AVODなど）のほうを好む場合があり、そういったユーザーは獲得できない可能性があります。 

2 – 競争の激しさ

SVOD市場はきわめて競争が激しくなっています。つまり、料金設定は賢く行う必要があり（ユーザーは複数のサブスクリプション契約を結びたがらない場合があるため）、また同時に、ユーザーが好むようなフレッシュで質の高いコンテンツの提供に投資することも不可欠になります。最終的にはその両方が、収益に大きな影響を与える可能性があるからです。

3 – 新規ユーザーの獲得にかかるコストの高さ

ブランドロイヤリティや口コミの効果は限定的です。エコシステムの競争の激しさや、広告付き動画という選択肢の存在をふまえると、ユーザーは別のストリーミングサービスに乗り換えたり、追加のストリーミングサービスに料金を払ったりすることにあまり積極的とは思われず、新規ユーザーを獲得するためのコストはかなり高くつく可能性があります。 

SVOD／AVOD／TVOD

SVODはOTTプラットフォームの主なマネタイズモデルの1つであり、その他にはAVODとTVOD（トランザクションビデオオンデマンド）があります。

では、AVODとTVODがSVODとどのように異なるのかを見てみましょう。

AVOD（アドバータイジングビデオオンデマンド）

このマネタイズモデルは、広告主からの支払いによって機能します。ユーザーは特定の動画の開始前や途中に広告を見るという「代償」を払うことで、見たいコンテンツを無料で視聴することができます。 

AVODモデルを採用しているプラットフォームは、幅広い視聴者層にアピールしており、もっとも多くのユーザーを抱えています（なんといっても無料なので）。例としては、YouTube、Xumo、Crackleなどが挙げられます。

TVOD（トランザクショナルビデオオンデマンド）

トランザクションビデオオンデマンド（TVOD）では、AVODと同様、ユーザーは無料でプラットフォームに登録できますが、コンテンツをレンタルまたは購入するには1回ごとに料金を払う必要があります。 

レンタル動画については、視聴可能な期間や回数上限が設定されている場合がありますが、購入した動画については通常、永久的なアクセス権が与えられます。この手法は通常、最新の映画リリースなどのプレミアムコンテンツについて採用されます。このモデルを利用しているプラットフォームの例としては、AppleのiTunesが挙げられます。

SVODのモデルは自社に適しているか

SVODプラットフォームの立ち上げに関心がある場合は、まずそれが自社のビジネスに適しているかどうかを検討してみましょう。 

SVODが適しているケース：

• 特定の視聴者グループにアピールできるような、豊富なまたはニッチなコンテンツライブラリーがある
• 定期的にオリジナルコンテンツを作成してコンテンツライブラリーを更新するための資金（および意欲）がある
• 新規加入者の獲得（およびその維持）のためのキャンペーンに費用をかけることができる
• 柔軟なサブスクリプションプランの導入に前向きである
• 継続的な収入源を求めている
• 複雑なサブスクリプションビジネスの指標を追跡することに抵抗がない 
• 自社のユーザーは、コンテンツにアクセスするため定期的にサブスクリプション料金を支払う意志があると思われる

SVODを導入するには

上記の条件がすべて満たされているなら、プラットフォームでSVODを導入して問題ありません。開始する場合は、以下の手順に従ってください。

1. 自社のニッチ分野と、ターゲットオーディエンスを選択します。それによって、プラットフォームにどのようなコンテンツを追加すべきかが決まります（例：エンターテインメント、フィットネス、スポーツなど）。
2. ビデオAPI、セキュリティ、クラウドCDNなどを備えた動画ホスティングプラットフォームを選択します。モバイルアプリやスマートテレビアプリの開発が可能かどうかもチェックしておきます。
3. 1つのCDNがダウンした場合も常に安定したコンテンツ配信を行えるよう、マルチCDNアーキテクチャを活用します。
4. プラットフォームに追加する魅力的なコンテンツの収集や作成を開始します。
5. 選択したプラットフォーム上に、サブスクリプションウェブサイトおよびアプリを構築します。
6. ネットワーク速度に関係なく良好な視聴体験を提供できるよう、動画をアダプティブビットレートストリーミング用にエンコードします。
7. DRM（デジタル著作権管理）技術によって動画を保護し、著作権侵害を防止します。
8. 料金プランと、各プランで可能なアクセスのレベルを決定します。
9. 訪問者にはプラットフォームに登録してからコンテンツにアクセスしてもらうよう、動画にペイウォールを設定します。
10. SVODプラットフォームの売り込みを行って、加入者を獲得します。

重要なポイント

• SVODとは、NetflixやDisney+などのプラットフォームで採用されている、　動画のオンデマンド配信によるマネタイズ手法であり、特定期間についての定額料金と引き換えに、視聴者にコンテンツへのアクセスを提供するものです。AVOD（広告により収益化）や、TVOD（コンテンツのレンタル・購入の定額料金により収益化）とは異なります。
• この手法では継続的な収益が得られるほか、料金のコントロールがしやすく、加入者のロイヤリティも高めることができますが、一方で無料のAVODプラットフォームに顧客を奪われる可能性があります。
• SVODを検討すべきなのは、ニッチなコンテンツの豊富なライブラリーがあり、加入者を獲得・維持するためにコストをかけることができ、柔軟な料金プランにも対応可能な場合に限られます。

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CTR（クリックスルー率）とは？

クリックスルー率はマーケティング指標の1つで、リンク、広告、メールの効果計測に使用します。インプレッション数（対象のコンテンツに接触した人の数）に対するクリック数の割合を求めることで算出されます。特にモバイルマーケティングでは、CTRは総表示回数に対するモバイル広告のクリック数を指します。

ある広告を見たとします。多くの人は興味がなければ無視し、興味を持てばクリックするでしょう。簡単に言うと、CTRを求めれば広告にどの程度効果があったがわかります。 

クリックスルー率が重要な理由

CTRを確認すれば、パフォーマンスの高い広告、メール、リンクを一目で特定できます。逆も然りで、CTRが低ければキャンペーンがうまくいっていない証拠であり、オーディエンスのターゲティングやメッセージの内容が適切でない可能性があります。

キャンペーンの成否を実際に判断するにはより詳細な情報が必要ですが、CTRはクリエイティブの効果をおおまかに計測したいときに役立つ指標です。

実際の例として、Google広告では、広告の品質スコアを決定する重要な指標としてCTRが使用されています。クリエイティブで関連性の高いメッセージであればあるほど、より多くのユーザーが広告をクリックします。その結果、質の高い広告はGoogleでのランクが上がり、オークションでのクリック単価が下がるというメリットを得られます。

CTR（クリックスルー率）の計測方法

クリックスルー率の計算式は次のとおりで、手早く簡単に計測できます。

例：

「Fandy Flush」というモバイルゲームを宣伝するとしましょう。Instagram広告で1,000インプレッションを獲得し、100人が広告をクリックしました。 

CTR＝（100クリック÷1,000インプレッション）×100

キャンペーンのCTRは10%です。

CTRのベンチマーク：良いクリックスルー率とは？

CTRの計測は、ジムのトレーニングに似ています。ベンチプレスで持ち上げられる重量には年齢、性別、体重に応じて平均値があるように、CTRにも業界ごとに平均値があります。とはいえ、重要なのは個別のベンチマークです（当たり前といえばそうですが）。

業界平均は、結局のところバニティメトリクス（虚栄の指標）であり、基準点がない場合のベースラインにしかなりません。ある企業のCTRがあなたの企業より数ポイント高くても、顧客獲得単価が10倍も高かったとしたら、CTRはあまり意味を成しません。

ですから、CTRの良し悪しはケースバイケースで判断する必要があります。ニッチや業界を問わず断言できるのは、CTRはビジネスの収益に結びつくということだけです。

申し上げたように、CTRはキャンペーンのパフォーマンスをざっくりと把握できる、簡単かつ基本的な指標です。クリックスルー率の良し悪しは対象のメディア、チャネル、業界によって異なり、競合、予算、シーズンなど、さまざまな要因に左右されます。

デスクトップCTRとモバイルCTR：違いは？

差は縮まりつつありますが、モバイルとデスクトップのユーザーの行動は、すべてのマーケティングチャネルで異なります。現在、サイト訪問者全体の66%がモバイルであり、最近の調査によると、Googleでの検索結果上位5件の平均CTRはデスクトップで17.16%、モバイルで15.54%でした。 

この違いには次のような理由が考えられます。

1. 多くの消費者がモバイルでリサーチしたうえで、デスクトップPCで購入しています（特に、大きな買い物や複雑な買い物）。
2. ユーザーはデスクトップで長時間閲覧する傾向にあります。調査によると、デスクトップユーザーの集中力持続時間は、2020年と比較して22秒に増加したのに対し、モバイルでは8秒でした。
3. 消費者がモバイルデバイスとデスクトップデバイスを使う時間帯は異なります。デスクトップの使用は一般的な勤務時間帯に増加し、モバイルは一日中断続的に使用されます。 

CTRの意味合いはチャネルごとに異なる

クリックスルー率は広告の品質と関連性の判断に役立ち、広告キャンペーンのコストとパフォーマンスに与える影響はチャネルによって異なります。Google広告などの一部の広告プラットフォームでは、広告の掲載位置を決定する要素としてCTRを使用しています。上位の掲載位置は視認性が高く、パフォーマンスの向上が見込まれます。 

では、チャネルごとに違いを見ていきましょう。

メールマーケティングにおけるCTR

メールマーケティングにおけるクリックスルー率は、ほかのチャネルと同じ方法で計算されます。メール内のリンク、CTA、画像がクリックされた回数を、メールの開封、表示回数で割って求めます。多くの場合、メールマーケターは、CTRと開封率、直帰率、反応率などを組み合わせて、メールキャンペーンの効果を計測します。 

検索エンジン最適化（SEO）におけるCTR

検索エンジン最適化（SEO）におけるクリックスルー率は、検索エンジンの検索結果ページ（SERP）でスニペットを閲覧したユーザーのうち、何人が実際にクリックしたかを計測して求めます。 

CTRの最適化には2つの効果があります。まず、ウェブサイトへのトラフィックを増やすことができます。その結果、Googleは対象のスニペットが競合よりも興味深く、内容も適切だと考え、より多くの人に表示されるように検索結果での表示順位を引き上げます。これが、SEOの全体的なパフォーマンスの向上に役立ちます。

広告コピーの見直し、メタディスクリプションの最適化、記述URLの使用、といったことを行えば、CTRを改善できます。

CTRと各種マーケティング指標を比較

ほかのマーケティング指標でも同じことがいえますが、CTRは全体像を描くものではなく、数ある成功指標の1つにすぎません。シナリオによっては、コンバージョン率、ビュースルー率、反応率などの指標の方がCTRよりも効果的です。 

CTRに関連する指標を押さえつつ、それらを使うべきタイミングについて確認しましょう。

CTRとコンバージョン率

コンバージョン率は、総訪問者数のうちどの程度の訪問者がアクションを実行したのかを計測します。クリックもアクションとして計測できますが、通常は、ウェブサイトでの登録、メールの開封、購入、賞品の申し込みなど、収益に結びつく指標を計測します。 

CTRとコンバージョン率に関連性がないわけではありません。クリックスルー率が高ければ、コンバージョン率も上昇します。ただ、コンバージョン率は目標に特化しているため、ボトムオブファネル（BOFU）を狙ったキャンペーンの成否を計測する場合に豊富なインサイトを得られます。

CTRとビュースルー率（VTR）

NetflixやApple TVなどの動画ストリーミングプラットフォームでは、多くの消費者が作品の冒頭に流れる広告をクリックしたりエンゲージしたりすることなく、流れるままに視聴します。ここでは、広告を最初から最後まで見た人の割合を計測するビュースルー率（VTR）が効果的な成功指標となります。 

注意点としては、VTRは主にスキップ可能な広告に適用されます（スキップ不可能な広告のVTRは、当然ながらほぼ100%）。視聴者が広告をスキップして作品に進んだ場合、VTRにはカウントされません。 

CTRと反応率（CTOR）

反応率（CTOR）はメールマーケティングで使用される指標で、ユニーク開封数に対するクリック数の比率を計測します。メールを開封した人のうちどの程度がエンゲージしたのかがわかるため、メールの品質や関連性を示す良い指標となります。 

メールの場合、CTRでは送信されたメールの件数を分母にしてクリック数を計測するため、キャンペーンのパフォーマンスに関するインサイトはたいして得られません。

CTRの傾向と予測

有料の検索広告のCTRは年々向上しています。Google検索広告の平均CTRを見ると、2015年は1.35%でしたが、2022年には6～7%になっています。これは、年を追うごとに検索広告のパーソナライズの精度が上がり、閲覧者により関連性の高い広告が表示されるようになってきたことを示唆しています（AIとターゲティングアルゴリズムの機能向上による）。

ただ、プライバシーに関する懸念の高まりやデータポリシーの変更により、アプリマーケターがオーディエンスの興味関心や行動に基づいて広告を配信する方法はますます限られていくでしょう。そのため、今後は広告のデザイン、体験、コピー、メッセージの質を高める方向にシフトしていく必要があります。この大きな変化は、良くも悪くもCTRに影響を与えるでしょう。すべてはマーケターの対応次第です。

CTRを改善し、最適化するには？

クリックスルー率が改善すれば、広告のパフォーマンスが向上しているということであり、コスト削減にもつながっているはずです。ここでは、CTRを改善するための戦略をご紹介します。

ペルソナを設定

もちろん、オーディエンス一人ひとりの婚姻事情や、高校時代の黒歴史まで知る必要はありません。しかし、ペルソナや理想的な顧客プロファイル（ICP）を設定することで、データに基づいてオーディエンスを理解できます。

つまるところ、オーディエンスの興味関心、課題、行動をリサーチし、データを収集することが、コピーやクリエイティブの質を高め、理想的なユーザーにリーチするための戦略を決定づけるといえます。 

クリエイティブを差別化

デザインツールのCanvaや、ボタンをクリックするだけで広告クリエイティブを生成するAIツールなどが登場し、優れたクリエイティブを大規模に制作することはかつてないほど容易になりました。そうした利便性と引き換えに、デザインは業界全体で均質化しています。似たようなデザインで溢れる広告の海に埋もれることなく、存在感を発揮するには、オーディエンスにぐさりと刺さる広告クリエイティブを追求していくほかありません。

凝りすぎはNG：オーディエンスに合わせたライティングを

練りに練ったコピーが最高の広告になるとは限りません。ありふれた言葉が高い成果を上げることもあります。効果的なコピーライティングには、オーディエンスがどのような言葉で読み、話しているのかを理解することが欠かせません。 

コンバージョンの高いコピーには、シンプルかつわかりやすい方法で、オーディエンスの大きな課題を解決するという特徴があります。技巧に走りすぎず、お客様目線を忘れないようにしましょう。

テストあるのみ！

CTRの改善も、ほかのマーケティング活動と一緒です。継続的にテストを行うプロセスを整え、反復的なアプローチでキャンペーンを長期的に改善していく必要があります。つまるところ、信じるべきは直感ではなく、データだということです。

重要なポイント

• クリックスルー率（CTR）とは、マーケティング指標の1つで、リンク、広告、Eメールの表示回数をもとに、クリックされた回数を計測したものです。
• CTRは、簡単かつ基本的な指標で、パフォーマンスの高い広告、メール、リンクを一目で特定できます。ほかのマーケティング指標も補足的に併用すると非常に効果的です。
• 業界のCTRベンチマークは、基準点がない場合の出発点としては問題ありません。しかし、CTRは自身のビジネスと業界に即してこそ効力を発揮します。
• 全体として、アルゴリズムマッチングとAIアルゴリズムの機能が向上したことで、CTRはほとんどの広告プラットフォームで上昇しています。しかし、変化も見られます。マーケターは行動広告からコンテキスト広告へとシフトし、オーディエンスをセグメント分けするのではなく、デザイン、体験、コピー、メッセージに焦点を当てる必要があります。
• CTRを改善するには、オーディエンスに対する理解を深め、テストと微調整を繰り返しながら最適解を導き、広告の関連性と魅力を可能な限り高める必要があります。 

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ARPUとして知られるユーザー（またはユニット）あたりの平均収益は、一定期間内に1人の顧客がもたらす平均売上金額を把握するのに役立つ指標です。ARPUは企業の種類にかかわらず用いることができます。

ARPU (Average revenue per user)とは

主にARPUと呼ばれるこの指標は、具体的には、特定の期間のビジネスの総収益を、その期間の平均ユーザー数で割って算出される比率です。

注：モバイルアプリの用語では、上記の「ユーザー」は大抵 「アクティブユーザー」 を意味します。

ARPUが重要な理由

ある一定期間におけるユーザーあたりの平均売上金額を表すARPUは、あらゆるビジネスにとって最も重要な指標の1つであり、マーケター、製品マネージャー、経営幹部にとって重要な情報です。   

マーケターは最も価値の低いユーザーと最も価値の高いユーザーのARPUを知ることで、順調なキャンペーンとそうでないキャンペーンを把握し、それに応じてマーケティング活動を最適化できます。ARPUを重視した計測をすることで、利用中のチャネルやネットワーク、実施中のキャンペーンなどを再検討し、ROIをもとに継続するか中止するかを判断できます。

モバイルユーザー獲得という点では、ARPUはCPI（Cost per install / インストールあたりのコスト）やCPA （Cost per action / アクションあたりのコスト）といった、メディア指標のコストも補完しています。これらを比較することで、マーケティングの純利益、すなわちROAS (広告費用対効果）を決定し、マーケティング費用を効果的に使えているかがわかります。 

ARPU の計算方法

最もシンプルな形のARPUは、上述したように非常に単純な計算です。つまり、特定の期間に発生した収益と、その期間のユーザー数との比率です。

適切な期間はビジネスによって、まったく異なります。 

旅行業界やEコマース業界のようなビジネスでは、ユーザーが定期的にではなく必要なときにだけ散発的に製品を購入する傾向があるため、四半期を期間に設定することもあります。

総収益には、新規ユーザー、既存ユーザー、アップセル、クロスセルの収益が含まれることに注意してください。  

モバイル用 ARPU

競争の激しいモバイルエコシステムでは大半のアプリが無料でダウンロードできるため、アプリ所有者はアプリ内イベントに収益を大きく依存しています。 

アプリ内イベントの収益は、以下の4つのいずれかで発生します。

1. アプリ内広告（IAA）
2. アプリ内購入（IAP）
3. サブスクリプション 
4. 有料アプリ

アプリがサブスクリプションベースの場合にARPUを用いると、顧客から最も良い反応を得られる価格モデルがどれかという理解も深まります。特定のコホートにとって魅力的な、特定のバンドルがあるかもしれません。ARPUを計測することで、そのバンドルを認識する助けになります。

無料アプリの場合、収益の大部分を占めているのはIAPですが、アプリ内広告枠の価値を理解するアプリ所有者も増えているため、IAAも次第に収益に貢献するようになっています。 

より粒度の細かい情報を得るには、収益源を分けて計算するのも有効です。これにより、5月の全アクティブユーザーから発生した広告収益と同期間の購入収益を把握し、それぞれを比較できます。 

たとえば、総収益が1万ドルで、3,000ドルが広告によるものだとわかれば、残りの7,000ドルはアプリ内購入によるものだと簡単に推測できます。この場合、広告費が3,000ドル未満であれば、ROASはプラスになります。

2つの収益源を分けることで、どちらがより良い結果をもたらしているかを把握できます。 

高度なARPU計測：コホートARPU 

上記の計算は、アクティビティベースのARPU（特定の期間に全ユーザーからもたらされた収益）と言えます。しかし、別の方法でARPUを計算することもできます。それはコホートにもとづく計算で、モバイルマーケターにとっては特に有用です。

コホートとは、インストール日、地域、デバイスの種類など、似た特性を持つユーザーのグループを意味します。 

コホートベースのAPRUを算出する計算式は以下の通りです。

コホートベースのARPUは、ある特定の期間内に、新規ユーザーによってもたらされた収益を意味します。これはROIやモバイルユーザー獲得（UA）の取り組みが順調かどうかを判断するのに非常に役立ちます。 

コホート指標はマーケターにとって重要なツールであるため、業界標準ではアクティビティベースのARPUとコホートベースのARPUは区別しません。しかし、これらの区別は重要だというのがAppsFlyerの考えです。 

注：ARPUとARPPU (Average revenue per paying user / 有料ユーザーあたりの平均収益）を混同しないように注意しましょう。ARPPUは、有料ユーザーがある期間にもたらす平均収益金を意味します。

ARPUとLTVの違い

ARPUとLTV（顧客生涯価値）は非常によく似た指標のため、わずかな違いはあるものの、ときに同じ意味合いで使われます。しかし、これらを同じものとして用いるべきではありません。 

その違いは期間にあります。

ARPUの場合、明確な開始日と終了日（インストール後、サブスクリプション契約後、または購入後30日、60日、90日など）があらかじめ設定された、任意の期間が対象です。一方、LTV（顧客生涯価値）の対象期間には、ユーザーの全期間（ブランドとの最初のインタラクションから1日か300日にかかわらず、離脱直前まで）が含まれます。 

これらが混同されやすいのは、期間が同じ場合があるためです。たとえば5月のARPUを計測している最中、同じ5月の間にあるユーザーが購入して離脱したとします。この場合、LTVを計測しても同じ結果となります。 

とはいえ、LTVの計測には、いくつか付加的なメリットがあるのは確かです。

LTVはたとえば、そのユーザーが離脱前に企業にもたらした価値や、企業がその顧客をどれだけ定着させられたかを計測できます。 

また、ROASを最適化し、ユーザーあたりの収益がユーザーあたりのコストを上回る（つまり、利益が発生している）という理想の状態を実現するにも、LTVは重要な指標です。

ARPU を改善する方法 

ARPUを向上させるには、さまざまな方法があります。その主な方法は、下記のとおりです。 

1. 料金プランを調整する 

サブスクリプションベースのサービスを提供している場合、料金プランの調整によってARPUが向上する場合があります。

たとえば、よりプレミアムなプランを契約してもらうための機能を追加したり、年間料金を前払いする場合は月額料金を割り引くなどの調整が挙げられます。 

2. ユーザー獲得キャンペーンを最適化する 

ユーザー獲得の取り組みにもとづくARPUを計測することで、価値の高いユーザーを獲得しているチャネル、クリエイティブ、キャンペーンを明確にできます。モバイルの場合は、さまざまなアドネットワークの価値を評価することもできます。  

いったんビジネスのトレンドを特定できれば、そこに投資を倍増し、ARPUをより向上させることが期待できます。同様に、あるキャンペーンやチャネルによるARPUが低いとわかれば、それらを中止し、他のキャンペーンやチャネルにリソースを集中させられます。 

3. リテンションに焦点を当てる 

最も価値のあるユーザーに重点を置き、そのユーザーを維持できるように努めます。よく知られているとおり、リテンションは獲得よりもはるかにコストを抑えられます。

ユーザーの離脱傾向がないかを分析し、その時点でリマーケティングキャンペーンを開始することで、ユーザーの関心を維持できます。 

ユーザーを維持する効果的な方法の 1 つは、ロイヤリティプランです。たとえば、Eコマースビジネスの場合は定期的な特別オファーや割引、ゲームアプリの場合はユーザーがアプリを連続して起動した日に、つど無料のアイテムを提供することなどが挙げられます。 

重要なポイント

ARPUは、収益を生む活動がどの程度順調かを全体的に把握できるため、マーケティングにおいて最も信頼されている指標の1つです。 

以下についても覚えておきましょう。

1. ARPUは、有料ユーザーに対する収益の比率です。企業がどの程度収益を上げているかを示し、どのチャネルが価値のある顧客を獲得しているかを評価するための重要な指標です。 
2. ARPUは、特定の期間における有料ユーザーの収益を算出するARPPUとは異なります。
3. ARPUとLTVは同じ意味合いで用いることもできますが、主に測定期間に関するいくつかの違いがあります。 
4. ARPUはアクティビティベースのARPUと、より高度な分析を行うコホートベースのARPUとに分けられます。後者はユーザー獲得の取り組みが成功しているかを測るのに役立ちます。
5. ARPUを向上させるには、価値の高いユーザーをビジネスにもたらすための料金プランの調整、アクティブユーザーの維持、およびユーザー獲得キャンペーンの最適化といった方法が挙げられます。

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RTB (Real-time bidding)とは

RTB (Real-time bidding)とは、インプレッションごとにリアルタイムで広告を売買する、 プログラマティック広告に不可欠な仕組みです。入札はDSPとSSPを介して、オークション形式で瞬時に行われます。

たとえば、モバイルゲームで、レベルの合間に広告が表示される瞬間を想像してみてください。まさにその瞬間、モバイルSSPがオークションを行い、広告主がプレイヤーの画面に広告を表示させるため、DSP経由でインプレッションに対して入札しているのです。最高入札額を提示した広告主が落札し、その広告がプレイヤーに配信されるまでの時間はほんの一瞬です。

RTBの仕組み

パブリッシャーのインベントリの1インプレッションに対して、複数の広告主がリアルタイムで入札します。最も高い入札額を提示して、落札した広告がユーザーに表示されます。

広告主はRTBを利用することでターゲティングを行い、消費者に最も関連性の高いインベントリに的を絞って出稿できます。たとえば、クリーンイーティング（自然食）をテーマにしたお気に入りのブログにアクセスすると、たいていは地元のオーガニックマーケットの広告が表示されるのは、そのためです。育児ブログとベビーカーの広告にも同じことが言えます。

ユーザーをこうしてターゲティングすることでコンバージョン率が向上し、その結果、ROIや eCPMの向上にもつながります。RTBではさらに、広告主はキャンペーン予算をリアルタイムに調整し、キャンペーンのパフォーマンスを最適化することができます。では、実際にはどの程度の効果があるのでしょう。調査によれば、世界のRTBの市場規模は「2019年の66億米ドルから、2024年には272億米ドルまで」 成長すると報告されています。

RTB (Real-time bidding)のメリットとデメリット

RTBの技術によって、広告主とパブリッシャーは、自動でインベントリを売買することが容易になりました。こうした技術が広告インベントリの売買を促進していることを踏まえれば、RTBにはいくつかのメリットがあることは明らかです。 

ただし、マーケターがRTBを導入する際には、いくつかデメリットがあることにも注意しなければいけません。

RTBの主な2つのメリット

RTBとプログラマティック広告を導入することで、広告主とパブリッシャーの双方にいくつかのメリットがもたらされます。しかし、その主なメリットは何といっても、精度の高いターゲティングです。

1. 精度の高いオーディエンスターゲティング：RTBでは、広告主は広告枠に対して入札するため、常に特定のオーディエンスを対象にできます。このターゲティング機能により、広告主は自社製品に関心のある顧客に正確にリーチできます。

2. インベントリのターゲティングの向上：パブリッシャーがインベントリのフロアプライス（最低落札価格）を自由に設定できるのも、RTBのメリットです。さらに、フロアプライスを任意のタイミングで変更し、収益を最大化することも可能です。

広告主はオーディエンスターゲティングを行い、パブリッシャーはインベントリをターゲティングし、フロアプライスを管理できます。これにより、プログラマティック広告エコシステムに組み込まれた双方がRTBのメリットを享受できるのです。

RTBの主な2つのデメリット

デジタル広告の未来とも言われるプログラマティック広告とRTBですが、いくつかのデメリットも存在します。広告主とパブリッシャーに共通するデメリット（その質は異なりますが）は、手動でコントロールできないため、ブランドイメージの不一致や広告配信に関する問題が発生することです。

1. コンテキストをコントロールできない：プログラマティック広告は手動で管理できないため、インベントリと広告のミスマッチが発生し、広告主のイメージダウンにつながることがあります。 

たとえば、ある朝スマートフォンでニュースを見ているときに、悲惨な飛行機事故を報せる記事が目に入ったとします。その記事の下に、格安航空券を販売する旅行サイトの広告が掲載されていたらどうでしょう？アルゴリズムやキーワード、RTBだけに頼った広告出稿は、ときに広告主の良識を疑われるような不運な広告出稿となる可能性があります。

2. コンテンツをコントロールできない：反対に、パブリッシャーにとっても、貴重なインプレッションを自動で販売すれば、どの企業のどのようなコンテンツが自社ページに掲載されるかをコントロールできなくなります。もし掲載された広告や広告主が、ユーザーに不快感を与えてしまったらどうなるでしょう。そのユーザーだけでなく、他のユーザーも、今後そのページにアクセスしたいと思わなくなるかもしれません。

広告主もパブリッシャーも、広告のミスマッチによる悪影響を受ける可能性があります。これは不運な例ではありますが、人手を介さないプログラマティック広告とRTBにおける当然の結果とも言えます。

RTBとヘッダービディング

ヘッダービディング（アドバンス入札／事前入札とも）とは、リアルタイムで広告枠を販売するための、プログラマティックなアプローチです。この入札方式では、パブリッシャーは複数のアドエクスチェンジで広告枠をオークションにかけ、最も高い価格で販売できます。

RTBと同じように聞こえますが、ヘッダービディングとリアルタイムビディングには微妙な違いがあり、その違いを考慮する必要があります。まず考慮すべきは、ヘッダービディングはRTBのサブセットの1つということです（よって、混同しやすいのは当然なのです）。

従来のリアルタイムビディングでは、各アドエクスチェンジが独自のオークションを一度に実施していました。これに対し、ヘッダービディングではRTBを採用することにより、すべてのアドエクスチェンジが複数のオークションに一元的に入札できます。

ヘッダービディングはいわば、プログラマティック広告バイイング2.0のようなものです。2.0版では、パブリッシャーは複数のアドエクスチェンジにインベントリを提供でき、広告主はプレミアムな広告インベントリを利用できます。基本的に、2.0版では従来の単なるRTBより、オーディエンスやリーチに関する制約が少なくなっています。

この方式のメリットを最も享受できるのは、パブリッシャーです。ある調査によれば、プログラマティック広告を採用している1,000の人気サイトのうち、79.2%がヘッダー入札を導入しているとのことです。

RTBとプログラマティックバイイング

プログラマティックバイイングとは、非オークション形式のプログラマティック広告です。RTBとは異なり、パブリッシャーが広告主と固定価格を直接交渉し、一定期間、広告枠を販売します。

プログラマティックバイイングを最も有効に活用できるのは、全面買収など「プレミアムな表示形式」の場合です。広告主にとってはコストのかかる投資ですが、それによって自社の広告が誰に、どこで、どのようなコンテキストで表示されるのかを正確に把握できます。この認識が保証されるという点で、プログラマティックバイイングは広告主にとって理にかなった方法と言えます。

重要なポイント

RTBを利用することで、広告主とパブリッシャーの双方が広告費を大幅にコントロールできるようになります。RTBやプログラマティック広告のエコシステムには多くのメリットがありますが、デメリットもいくつか存在します。

よって、RTBとプログラマティック広告エコシステムについては、以下のことを覚えておく必要があります。

1. RTBとは、デマンドサイドプラットフォームを利用して、広告のインプレッションに対してリアルタイムで自動的に入札するプロセスです。これはプログラマティック広告には欠かせない要素です。
   
2. RTBの大きなメリットは、パブリッシャーと広告主がリアルタイムでオーディエンスセグメンテーションを行ってリーチを絞り、最適化できることです。
   
3. デメリットは、メディアバイイングに人の手が介入しないことにより不適切なタイミングでの広告表示、コンテンツのミスマッチが発生し、パブリッシャーや広告主のブランドがオーディエンスの不評を買う恐れがあるということです。
   
4. ヘッダー入札では、パブリッシャーは複数のアドエクスチェンジにインベントリを提供し、プレミアムな広告枠を広告主に販売できます。ヘッダー入札は基本的に、RTB（およびそのサブセット）の進化した形態です。
   
5. プログラマティックバイイングは、非オークション形式でより安全な、プレミアム広告のためのプログラマティック広告です。

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SSP (Supply side platform / サプライサイドプラットフォーム）とは、複数のアドエクスチェンジを介して、パブリッシャーの広告インベントリのインプレッションを管理する技術プラットフォームやソフトウェアです。パブリッシャーの持つ広告インベントリの販売を自動化および最適化し、インベントリに広告を配信して収益の増加を支援するのに有効なマーケティングツールです。

SSP (Supply side platform)とは

SSP (Supply side platform)とは、ウェブやモバイルデバイス上の広告インベントリを自動で販売、管理、最適化し、パブリッシャーを支援するツールです。

SSPの登場以前、パブリッシャーは広告インベントリを手動で管理および販売しなければなりませんでしたが、手動では販売プロセスの拡大や、広告枠を確実に埋めることは困難でした。 

サプライサイドプラットフォームは当初、パブリッシャーが余った広告枠を低価格で埋めるために使われていましたが、今ではSSPがすべての広告インベントリのプログラマティック販売を担っています。

SSPのしくみ

Googleが広告を配信する仕組みを考えたことはありますか？ 

Googleはユーザーのウェブ上の行動をすべて把握しているように見えますが、実は広告主（DSP）とパブリッシャー（SSP）の双方と情報を共有することで、適切な広告をすべてリアルタイムで提供できているのです。 

SSPは、パブリッシャーと広告主の関係を促進します。SSPはインベントリを最適な価格で販売できるよう、販売可能な広告インプレッションをできるだけ多くの買い手候補に提示できます。 

SSPの機能のおかげで、広告主は特定のユーザーをターゲティングし、ユーザーの主要なオンライン識別子とユーザー行動をもとに厳選された複数のパブリッシャーサイトから、広告インプレッションを購入できる機会を得られるようになりました。

広告主はパブリッシャーのコンテンツや訪問者をもとにして、そのサイトに広告を出稿するために入札を行います。このプロセスが可能なのは、パブリッシャーのSSPが、利用可能なインプレッションを提供しているからです。広告主のDSPは、これらをリアルタイムで分析します。その結果、適切なユーザーに適切な広告が配信されるのです。

SSPとDSP

DSP (Demand side platform）は、SSPの対となるツールです。DSPは、広告主が広告インベントリ（需要）を購入するために利用し、SSPはパブリッシャーが広告インベントリ（供給）を販売するために利用します。

SSPとDSPはアドエクスチェンジを介して連携し、DSPはオークション形式によって、広告インベントリに自動入札します。パブリッシャーはSSPによってさまざまなアドエクスチェンジで広告インベントリを販売でき、広告主はDSPによって複数のアドエクスチェンジから一元的に購入できます。

モバイルSSP

モバイルSSPは既存のSSPエコシステムの一部であり、通常、独立したプログラムではありません。したがって、モバイルSSPという場合は大抵、一般的なSSPのうち、モバイルインベントリを処理する機能を指しています。

モバイルSSPはモバイル向けアドエクスチェンジに接続され、アプリパブリッシャーやアプリデベロッパーが広告主に販売可能なインプレッションを提供しています。

SSPの3つのメリット

サプライサイドプラットフォームにはいくつものメリットがありますが、最大のメリットと言えば、それまで手動で行われていた面倒なプロセスを自動化できたことです。それ以外のメリットはどのプラットフォームを選ぶかによってもさまざまですが、ここではSSPのより普遍的な3つのメリットを紹介します。

広告のフィルレートが向上する

第一に、サプライサイドプラットフォームを利用すると、広告のフィルレート（満稿率）が自動的に向上します。 

広告枠の数は、パブリッシャーのフィルレートで示されます。広告のフィルレートは収益に直結します。よって、収益を生むにはまず、ユーザーに広告が配信され、CTA（コールトゥアクション）がクリックされる必要があると覚えておきましょう。フィルレートを上げるのが重要なのは、そのためです。

サプライサイドプラットフォームを利用することで、販売可能な広告インベントリが確実に、最も入札額の高い入札者に販売されるようになります。つまり、1インベントリあたりの収益向上につながるということです。SSPではより多くの広告主が入札するよう働きかけているため、広告枠を埋めるあらゆるプロセスが完璧に最適化される可能性があるのです。

インプレッション疲れを回避する

デジタル市場が過密化した結果、ユーザーが同じ広告コンテンツを頻繁に目にする可能性も高まっています。 

ユーザーに同じ広告インプレッションが配信されることで、そのインプレッションには悪影響が生じるかもしれません。実際、広告のインプレッション疲れは現実のものとなっています。同じ広告を繰り返し表示する広告主のコンテンツを、誰もが一度は避けた経験があることでしょう。

しかし、サプライサイドプラットフォームではDSPと連携し、広告が表示される回数の上限を定めています。これにより、サイトを訪れたユーザーが類似または同一の広告を目にする回数を制限できます。 

このようにSSPを経由することで、パブリッシャーは広告のインプレッション疲れを回避するとともに、広告のインプレッションがポジティブな影響をもたらし、収益を生む可能性を高められます。

パブリッシャーが価格設定をコントロールしやすくなる

SSPではパブリッシャーがインプレッションのフロアプライス（最低落札価格）を設定できるため、パブリッシャーが（通常は低い）任意の価格で広告枠を埋める必要がなくなりました。 

つまり、パブリッシャーはSSPを介して価格基準を設定できるようになり、確実に広告枠を埋めると同時に、そのインプレッションに対する妥当な収益を得られるようになったということです。

プログラマティック広告エコシステム

プログラマティック広告とは、デジタル広告スペースの売買を自動化する仕組みです。プログラマティック広告のエコシステムではリアルタイム入札、SSP、DSPが連携し、パブリッシャーとアドエクスチェンジ、およびインベントリの条件に見合った価値ある広告を結びつけます。

RTB (Real-time bidding / リアルタイム入札)

RTB ((Real-time bidding / リアルタイム入札)は、パブリッシャーからSSP経由で提供される広告インプレッションに対して、広告主がDSP経由で自動的に入札を行う仕組みです。 

入札は見込み客がページにアクセスしてから、そのページが完全に読み込まれるまでの数ミリ秒の間に実施されます。この数ミリ秒の間に、予算とデモグラフィックの条件をもとにSSPが入札を管理し、パブリッシャーのサイトを閲覧しているユーザーに、落札者の広告が配信されます。

プログラマティックダイレクト

プログラマティックダイレクトとは、オークション方式ではないプログラマティック広告です。RTBとは異なり、パブリッシャーが広告主と固定価格を直接交渉し、一定期間、広告枠を販売します。

プログラマティックダイレクトのメリットは、パブリッシャーにとって自社のウェブページに確実にプレミアム広告が配信されるということです。このモデルでは、パブリッシャーと広告主が、双方にとって公平なCPM（1,000インプレッションあたりのコスト）を交渉します。

リアルタイム入札よりプログラマティックダイレクトの方が適した好例として、人気の育児ブログが、高級なベビーカー企業に広告枠を販売する場合が挙げられます。 

パブリッシャーは広告主のターゲットオーディエンスに関連した広告枠を提供でき、広告主にとっても一定数のインプレッションが保証されるため、双方にとってメリットがあるというわけです。

適切なSSPの選び方

SSPの仕組みを知るのは重要ですが、どのSSPが自社に最適化を知ることもまた必須の重要事項です。

ここでは適切なSSPを選ぶ際に考慮すべき4つの点を紹介します。

サードパーティSSPとカスタムSSPのどちらが必要か

他の点を検討する前に、まずはサードパーティSSPとカスタムSSPのどちらが必要かを必ず検討してください。

サードパーティSSP

サードパーティSSPはまさにその名のとおりのSSPで、既存のソフトウェアと広告テクノロジーを搭載したプラットフォームです。既存のインフラストラクチャやBAM（ビジネスアクティビティモニタリング）に接続する感覚で簡単に利用でき、その瞬間からプログラマティック広告の取引を開始できます。

既存のどのサードパーティSSPを選ぶかは、ニーズ、戦略、予算、ターゲットオーディエンスによって異なります。 

現在市場で利用できるSSPにはそれぞれ独自の機能があり、価格も異なります。顧客からの評価も参考にできるので、十分な情報を得た上での判断がしやすくなっています。プログラマティック広告の取引でサードパーティSSPを選ぶメリットは、ニーズがわかれば、そのニーズを満たすプラットフォームを選択でき、文字通り、接続してすぐに利用できるということです。

サードパーティSSPを選ぶデメリットは、まず、自社のデータと知的財産を手放すことになるということです。また、サードパーティソフトウェアに手数料とコミッションを支払う必要があります。さらに、既存のSSPでは、オプションは検討できても完全にはカスタマイズできないので、市場における自社の価値に限界が生じます。

カスタムSSP

広告インベントリのニーズを満たすために独自に設計され、ゼロから構築されたプラットフォームです。 

独自のサプライサイドプラットフォームを構築するメリットは多数あります。 

まず、プラットフォームそのもの、知的財産、そしてデータを自社で完全に所有し、管理できます。また、自社に特有の製品ロードマップを作成し、インベントリを最適化する独自の機能を構築できるため、自社の市場価値が制限されません。

サードパーティに支払う手数料やコミッションが不要なため長期的にはコスト削減につながりますが、カスタムSSPの初期コストは平均して、サードパーティSSPをはるかに上回ります。

ユーザーのためのオプションを試せるか

SSPのオプションは、少ないより多い方がベターです。

パブリッシャーにとっては、ユーザーに満足してもらえなければ、価格やレートよりはるかに大きな問題を抱えることになるからです。 
よって、パブリッシャーの多くは自社のユーザーに最も適切なフォーマットが何かを理解するため、さまざまなフォーマットを試したいと考えます。より多くのオプションが搭載されたSSPを選ぶことで、価値のあるインプレッションをいつ、どのようにしてユーザーに提供できるかを自由に試して検討できます。こうして、インプレッションからクリックとコンバージョンにつながる可能性を高められるというわけです。

多数のデマンドソースがあるか

パブリッシャーの目標は、広告インベントリをできるだけ高値で販売することです。しかし、そのためには意欲的に広告枠に入札してくれるバイヤーが必要です。

つまり、パブリッシャーにとっては、質の高いデマンドサイドプラットフォーム、アドエクスチェンジ、アドネットワークにできるだけ多く接続する必要があるということです。 

パブリッシャーにとってのデマンドソースは、広告主、つまり広告枠のバイヤーです。さまざまなデマンドソースにアクセスできるSSPを探すことで、パブリッシャーは、貴重な広告枠に意欲的に入札する可能性の高いバイヤーと取引できます。

分析とレポーティング機能はあるか

SSPを利用する理由の1つは、モバイルアプリやウェブサイトにおける広告インベントリの歩留まり最適化です。 

分析およびレポーティング作成インターフェイスが搭載されたSSPなら、インベントリのパフォーマンス、フィルレート、クリック数およびインプレッション数を把握し、トラッキングするのに役立ちます。 

インベントリの状況を把握することで、パブリッシャーは広告インプレッションを自動でマネタイゼーションし、規模を拡大できます。

現在市場で利用できる8つの優れたSSP

プログラマティック広告は現在、著しい成長を遂げ、デジタル広告およびオンライン広告の未来とも言われています。そのため、どのようなプログラマティックプラットフォームがあるかを理解することは、パブリッシャーにとって非常に重要です。

そこで、現在市場で利用できるSSPのうち、特に優れた8つを紹介します。

1. Googleアドマネージャー
2. OpenX
3. マグナイト
4. Sovrn
5. PubMatic
6. InMobi
7. SmartyAds
8. Index Exchange

重要なポイント

SSPとプログラマティック広告のエコシステムには業界独自の技術用語があふれており、業界そのものと同じくらい急激に進化しています。しかし、心配いりません。以下を覚えておけば安心です。

1. SSPは今後、デジタル広告を活性化させるツールです。広告インベントリの販売を自動化および最適化するSSPは、フィルレートの向上と収益の増加に役立つからです。
2. SSPはパブリッシャーと広告主の関係を促進し、広告が適切なサイトの適切なユーザーに配信されることを確実にします。
3. SSPは広告のフィルレートを高め、ユーザーのインプレッション疲れを回避し、価格設定をよりコントロールできるように、パブリッシャーを支援します。
4. SSPの種類（カスタムまたはサードパーティ）と検討事項を把握していれば、最適なSSPを選択できます。

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アプリ内購入とは

アプリ内購入（IAP）とは、関連するアプリストアや他の決済方法でユーザーが実際のお金を支払い、消費型アイテム、非消費型アイテム、サブスクリプションを獲得する方法です。 

アプリの大半は無料でダウンロードできるため、アプリ所有者は主な収益源をアプリ内購入に依存しています。実際、2021年第3四半期だけでも、世界中の消費者はモバイルアプリとゲームに336億ドルを費やしています。 

アプリ内購入の仕組み

IAPには4つの種類があります。それぞれについて、詳細を説明します。 

消費型 

消費型は、一度だけ使用（消費）でき、何度でも再購入できるプロダクトです。消費型はゲームで最もよく見られ、たとえば追加ライフの購入や、トークンのようなアプリ内通貨の購入が消費型にあたります。また、デートアプリでは追加のスワイプの購入、機能の制限を解除することも消費型です。Eコマースアプリの場合、アプリ経由で物理的なアイテムを購入することも消費型に含まれます。   

非消耗品

非消費型は、一度購入すればアプリ内で永久に使える、有効期限のないプロダクトです。ゲームでは新しいレベルの制限を解除したり、レーシングカー用の新しいタイヤを手に入れるといった特定の機能を購入することが含まれます。他にも、Kindleアプリの電子書籍や、フィットネスアプリのワークアウト動画が非消費型のアイテムです。 

自動更新サブスクリプション

自動更新サブスクリプションは、定期的に支払いを行うプロダクトやサービスです。たとえば、NetflixやSpotify、またはAppleやGoogleのストレージ容量へのアクセスがこれに含まれます。安定した収益源を確保できるため、アプリデベロッパーがサブスクリプションベースのモデルを選択する傾向は高まっています。さらに、近年ではAppleとGoogleがサブスクリプションアプリの手数料を引き下げたことにより、アプリデベロッパーにとってはより魅力的なモデルとなりました。 

非自動更新サブスクリプション

非自動更新サブスクリプションは、通常、より長い一定期間のサブスクリプションを意味します。自動更新サブスクリプションよりも高額な場合があるため、ユーザーが手動で期間を更新する必要があります。 

非自動更新サブスクリプションはまた、たとえば限定的なスポーツイベントのストリーミングサービスといった固定のサブスクリプションをコンテンツプロバイダーが提供するのに便利なツールでもあります。 

支払い方法

IAPの4つの種類とは別に、支払い方法には3つのオプションがあります。 

1. アプリストア（AppleまたはGoogle Play）経由

アプリストアにクレジットカード情報を登録してアプリ内購入をする方法です。アプリストアの決済システムを通じて支払いが行われます。これは通常サブスクリプションのアプリやゲームなどで、ユーザーが1クリックでクレジット決済を行いたい場合などに使われます。 

AppleとGoogleでは、取引ごとに30%の手数料がアプリ所有者に請求されます。両社は近年、サブスクリプションの場合の手数料を15%に引き下げましたが、Appleの場合、これは最初の100万ドルの売上にのみ適用され、その後はまた30%が課されるようになります。  

2. アプリから直接 

直接支払いは、クレジットカードの詳細をアプリそれ自体に登録することで行われます。たとえば、Uberでのタクシー利用、GrubHubでの食事のテイクアウト、Eコマースアプリでの製品の購入などがあります。 

3. サードパーティ経由

アプリ所有者が選択できる支払い方法は、近年までは上記のいずれかに限られていました。状況が変わるきっかけとなったのは、2020年8月、Epic GamesがAppleに対して起こした訴訟です。  Epic Gamesは、Appleのアプリストアがアプリ内購入の決済方法を限定していることに異議を唱えましたが、それ以前から、取引あたりに30%の手数料がかかることにも不満を訴えていました。 

カリフォルニア州の連邦地方裁判所は、アプリで利用可能な他の決済方法に顧客を誘導できないAppleの手段は不正競争防止法に違反すると判断しました。

その結果、Appleは事実上、自社の決済システムのみを経由することをアプリデベロッパーに強制できなくなり、代わりにアプリのモバイルサイトにユーザーを誘導して決済を完了するといった、サードパーティのアプリ内購入を認めなければならなくなりました。 

Appleは2021年10月、同年12月に発効される予定のこの決定に上訴しています。

アプリ内購入：iOSとAndroid

Android OSは市場シェアの72%を占めているにもかかわらず、ユーザーあたりの支出はiOSユーザーのほうがはるかに高いことが知られています。

AppsFlyerのデータによると、iOSは写真を除くすべてのアプリカテゴリで、Android OSの有料ユーザーの割合を上回っています。iOSの有料ユーザーの割合は、ゲームでは54%高く、ショッピングアプリでは39%、ファイナンスアプリでは36%上回っています。

この傾向の理由は何でしょうか。iOSは米国や日本など、GDPが比較的高い地域でより優勢なのに対し、Androidはインド、東南アジア、アフリカ、ラテンアメリカといった発展途上市場で人気を得ています。

さらに、平均的なiPhoneは平均的なAndroidデバイスより、はるかに高額です。つまりデバイスと収入の高さには相関があり、iOSユーザーあたりの支出の増加につながっていると解釈できます。 

もう1つの重要な要因は、Appleが中国で事業を展開できるのに対し、Google Playは中国では規制されていることです。中国ではGoogle Playに代わるアプリストアが提供され、2020年には80億ドル以上の収益を生んでいます。 

エンゲージメントとアプリ内購入との関係

IAPはアプリ内エンゲージメントに直接結びついているため、アプリオーナーが購入率を計測し、増加させようと考えているなら、まずはエンゲージメントに注目する必要があります。  

デートアプリを例に考えてみましょう。日常的に「スワイプ」、「いいね」、「メッセージ」などに携わっているユーザーは、アプリへのエンゲージメントが高いユーザーです。あるとき無料のスワイプが上限に達すると、アプリは追加のスワイプを購入するオプションを提供し、ユーザーは購入を選択します。アプリをよく利用しているユーザーほどアプリへの投資がはるかに多いため、購入する可能性も高いと言えます。 

広告でマネタイズしているアプリの場合、あらゆるビューから収益が促進されます。つまり、エンゲージメントの高いユーザーはアプリ内購入を行わなくても、大きな収益を発生させていることになるのです。 

したがって、購入はエンゲージメントのより大きな全体像の一部として計測する必要があります。エンゲージメントを計測して収益向上に役立てるための指標は多数あります。   

DAU と MAU

DAU（1日あたりのアクティブユーザー数）とMAU（1か月あたりのアクティブユーザー数）は、日次または月次ベースでアプリに携わったユニークユーザー数です。アクティブユーザーの定義を何にするかについては、一定の基準を定める必要があります。 

また、DAUをMAUで割ったDAU／MAU比率（定着率）も参考にできます。定着率を調べることで、長期にわたってどれだけユーザーを着実に維持できているかを理解するのに役立ちます。 

ARPDAU

ARPDAUは、1日のアクティブユーザーあたりの平均収益を表します。ARPDAUはさまざまなキャンペーンやクリエイティブがユーザーにどう影響し、日々の収益に貢献しているかを把握する助けとなるため重要な指標であり、特にゲームアプリにとって重要です。 

仮にあるキャンペーンにユーザーが積極的に携わり、収益が急増したとすれば、今後のキャンペーンの指針にできます。反対に、ある特定の日にエンゲージメントと収益が低下した場合は、その原因を調査し、改善のための最適化に利用できます。 

平均セッション時間

平均セッション時間は、そのアプリがどの程度ユーザーを引き付けられているかを知るのに役立ちます。セッション時間が長ければそれだけユーザーのエンゲージメントが高まるため、購入プロセスに進んだり、より多くの広告を閲覧したりする可能性が高まります。 

リテンション率

ユーザーリテンションは、長期的なロイヤリティを測るのに役立ちます。前述したDAU／MAU比率（定着率）とは異なり、リテンションは、継続期間を意味します。たとえば、あるユーザーがハイパーカジュアルゲームをインストールし、1週間連続してプレイしたものの、その後離脱したとします。このユーザーと、数日おきではあるものの、1年間プレイし続けたユーザーを比較します。2人目のプレイヤーのほうがよりゲームに携わっているため、ユーザーとしての継続期間で購入にいたる可能性もより高いと言えるでしょう。 

アプリ内購入不正

IAP不正がよく見られるのは、アプリ内購入イベントに関するアクションあたりのコスト（CPA）キャンペーンが行われた場合です。CPAイベントは価値の高いユーザーを示し、不正集団にとって魅力的であるため、関連するCPIレートの10倍の値に達することも珍しくありません。 

各アクションの価値が高いため、不正集団はより少ないアクションで満足する可能性があります。これはつまり、不正防止システムの注意を引く可能性も低くなるということです。 

AppsFlyerのデータによると、ストリーミングエンターテインメントアプリにおけるサブスクリプション収益はアプリ内購入不正率が高く、アプリ内イベント67回中、1回の割合で不正インストールが発生しています。  その原因は、不正集団が収益性の高い定期サブスクリプション収益イベントを標的にしているからかもしれません。 

ゲームアプリで最も被害が大きいのはソーシャルカジノとハードコアのジャンルで、それぞれのアプリ内不正は288、256と高い割合が記録されています。ここでの不正行為は、ファネルにわたって可能性のあるいくつかのCPAイベントを標的に、不正を最大化しようとしています。

アプリ所有者はこうした悪巧みがあることを認識し、イベント後もアプリ内のトレンド、特に購入に関するトレンドを監視する必要があります。

アプリ内購入で収益を拡大させる方法

基本的に、大半のアプリは収益を生むのが目的のため、IAPの増加を主な戦略としているはずです。ここでは収益を増加させるためのヒントをいくつか紹介します。 

1. 特典の提供

無料や割引価格で何かを得るのは誰にとっても嬉しいものです。特典を提供することでエンゲージメントが高まり、将来の購入につながる可能性があります。また割引や特別価格も、購入につながりやすい良い方法です。オファーをパーソナライズしたり、季節のイベントに合わせてみるのもいいでしょう。 

2. リッチアプリ内イベントの活用

リッチアプリ内イベントとは、レベルの達成、チュートリアルの完了、ユーザーの招待、ソーシャルシェアなどのアクティビティを意味します。また、購入にコンテキストを追加することもできます。たとえば、旅行アプリでは予約が完了したことだけを確認するのではなく、リッチアプリ内イベントによって、ロンドンからパリまでのビジネスクラスのフライトを、500ドルで予約したことを確認できるようにするといったコンテキストです。 

コンテキストの追加は非常に重要です。というのも、リッチアプリ内イベントはユーザーの実際の価値やユーザー獲得（UA）活動のパフォーマンスを評価したり、どうすれば類似のコンバージョンを促進できるかを判断したりするのに必須とされる、より深いレベルでの理解をサポートするからです。 

3. リマーケティングとリエンゲージメント 

新規ユーザーを獲得するより、既存ユーザーをリエンゲージする方が安価だというのは、よく知られています。それ以上に、当然ながら、すでにそのブランドに慣れ親しんでいる既存ユーザーは、ブランドのサービスに価値を見出しています。したがって、新規ユーザーをファネルの最初から最後まで誘導しようとするよりも、以前からずっとアプリ内購入に関心を示しているユーザーをリエンゲージする方が簡単なのです。 

4.パーソナライゼーション 

ユーザーが日々大量のコンテンツにさらされている世界において、パーソナライズされたコンテンツが彼らの心に響きやすくなるのは当然です（前提として、その形式がユーザーに合ったものである必要がありますが）。

カスタマイズされたオファーを適切なタイミングで提供することで、見込み客がコンバージョンにいたる極めて重要な後押しとなります。たとえば、顧客の誕生月に10%の割引を提供するというのも1つの方法です。 

あるいは、ショッピングアプリで、あるユーザーがカーディガンをカートに入れたことがわかっているとします。そのカーディガンはすぐに売れてしまうので、機会を逃さないようプッシュ通知を送ります。これによってユーザーに焦燥感が生まれるため、購入を促進できます。 

重要なポイント

フリーミアムアプリ市場では、IAPはアプリデベロッパーにとって重要な収入源です。以下についても覚えておきましょう。 

1. 購入方法は4種類に分けられます。どれを選択するかは、提供するコンテンツまたはサービスの種類によって異なります。 
2. デバイスではAndroidがAppleの市場シェアを上回っているかもしれませんが、IAP収益（消費者支出）においては、依然としてAppleが勝っています。 
3. エンゲージメントと購入の間には、強い相関関係があります。ユーザーがアプリに携わっていれば投資も増えるため、適切なタイミングで適切なオファーを提供できれば、購入の可能性も高まります。 
4. 不正行為への認識が高まっているにもかかわらず、アプリ所有者はいまだに不正に悩まされています。IAP不正の多くは、CPAキャンペーンと連動して発生します。これらは価値が高く、件数はそう多くないために、検出が難しい場合があります。常に警戒を怠らず、イベント終了後も購入の有効性を確認することが重要です。 
5. パーソナライズされたスムーズなアプリ内体験 を実現することで、IAP収益の増加につながります。ユーザーの好みにもとづくオファーを適切なタイミングで提供できれば、ブラウジングから購入にいたる重要な後押しとなるでしょう。 

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